1. 医薬品が人体に及ぼす作用は、そのすべてが解明されている。
2. 人体に対して使用されない医薬品でも、使用方法によっては人の健康に影響を与えるおそれがある。
3. 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものである。
4. 医薬品については、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性の確認が行われる仕組みがある。

1. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との積で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
2. 動物実験により求められる５０％致死量（ＬＤ５０）は、薬物の毒性の指標として用いられる。
3. 少量の医薬品の投与であっても発がん作用、胎児毒性や組織・臓器の機能不全が生じる場合がある。
4. 動物実験で医薬品の安全性が確認されると、ヒトを対象とした臨床試験が行われる。

1. 医薬品の安全性に関する非臨床試験の基準であるGood Laboratory Practice（ＧＬＰ）に準拠して、薬効-薬理試験や
   一般薬理作用試験などが実施されている。
2. 医薬品について、ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の評価基準としてGood Clinical Practice (ＧＣＰ)が制定されている。
3. 健康食品について、製造販売後安全管理基準としてGood Vigilance Practice（ＧＶＰ）が制定されている。
4. 健康食品は法的にも、また安全性や効果を担保する科学的データの面でも医薬品と同等であり、身体構造や機能に影響する効果を表示することができる。

1. キシリトールを含む特定保健用食品は、「虫歯の原因になりにくい食品です」などの特定の保健機能の表示が許可されている。
2. 栄養機能食品は、各種ビタミン、ミネラルに対して栄養機能の表示ができる。
3. 健康補助食品の中にはカプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で発売されているものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例も報告されている。
4. 特定保健用食品は、疾病に罹患していない者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する
   旨（疾病リスクの低減に係るものを除く。）を表示するものである。

1. 世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身
   体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。
2. 医薬品を使用する人が副作用をその初期段階で認識することにより、副作用の種類に応じて速やかに適切に処置し、又は対応し、重篤化の回避が図られることが重要となる。
3. 一般用医薬品は、通常、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を回避することが優先される。
4. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりであり、血液や内臓機能への影響については直ちに明確な自覚症状が現れる。

1. 通常の免疫反応の場合、炎症やそれに伴って発生する痛み、発熱は、人体にとって有害なものを体内から排除するための必要な過程である。
2. アレルギー症状は、流涙や眼の痒み等の結膜炎症状、鼻汁やくしゃみ等の鼻炎症状、血管性浮腫のような
   やや広い範囲にわたる腫れ等が生じることが多い。
3. アレルギーは、内服薬だけでなく外用薬でも引き起こされることがある。
4. 薬理作用がない添加物は、アレルゲンとならない。

1. 普段は医薬品を使用してアレルギーを起こしたことがない人であっても、病気等に対する抵抗力が低下している状態では、医薬品がアレルゲンになることがある。
2. アレルギーには体質的・遺伝的な要素はないと考えられている。
3. 医薬品を使用してアレルギーを起こしたことがある人は、その原因となった医薬品の使用を避ける必要がある。
4. 鶏卵や牛乳に対するアレルギーがある人でも、鶏卵や牛乳を原材料として作られている医薬品ではアレルギーを生じることはない。

アルコールは、主として（ ア ）で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、その代謝機能が
高まっていることが多い。その結果、代謝によって産生する物質（代謝産物）に薬効がある場合には、作用が（ イ ）、代謝産
物が人体に悪影響を及ぼす医薬品の場合は副作用が（ ウ ）なる。

1. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬では、成分や作用が重複することがあるが、これらの薬効群に属する医薬品を併用しても副作用を招く危険性はない。
2. 緩和を図りたい症状が明確である場合でも、予防的に多くの成分が配合された医薬品が選択されることが望ましい。
3. 医療機関で治療を受けている場合には、通常、その治療が優先されることが望ましいが、一般用医薬品
   であれば併用しても問題ないことが多いため、治療を行っている医師又は歯科医師若しくは処方された医薬品を
   調剤する薬剤師に一般用医薬品の併用について確認する必要はない。
4. 外用薬や注射薬は、内服薬と異なり食品によってその作用や代謝に影響を受けることはない。

1. 医薬品の使用上の注意において、乳児、幼児、小児という場合には、おおよその目安として、乳児は１歳未満、幼児は７歳未満、小児は１２歳未満の年齢区分が用いられている。
2. 小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
3. 小児は血液脳関門が未発達であるため、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすく、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
4. 年齢に応じた用法用量が定められていない医薬品の場合は、保護者等に対して、成人用の医薬品の量を減らして小児へ与えるよう説明がなされることが重要である。