1. 人体に対して使用されない医薬品は、人の健康に影響を与えることはない。
2. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較し、保健衛生上のリスクが相対的に低いため、市販後の有効性、安全性に関する情報の収集は不要とされている。
3. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡り、そのすべてが解明されているわけではない。
4. 医薬品医療機器等法では、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、医薬品に変質や異物の混入があってはならない旨を定めている。

1. 副作用は、眠気や口渇等の比較的よく見られるものから、日常生活に支障を来す程度の健康被害を生じる重大なものまで様々である。
2. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、その疾病に対して薬効をもたらす一方、別の疾病に対しては症状を悪化させることもある。
3. 一般用医薬品では、重大な副作用の兆候が現れたときでも、使用中断による不利益を回避するため、使用を継続することが必要である。
4. 医薬品の中には、鶏卵を原材料として作られているものがあるため、鶏卵に対するアレルギーがある人では使用を避けなければならない場合がある。

1. 小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が長いため、服用した医薬品の吸収率が相対的に高い。
2. 小児は血液脳関門が未発達であるため、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しにくい。
3. 乳児は医薬品の影響を受けやすく、一般用医薬品の使用の適否が見極めにくいため、基本的には医師の診療を受けることが優先される。
4. 一般に乳幼児は、容態が変化した場合に、自分の体調を適切に伝えることが難しいため、医薬品を使用した後は、保護者等が乳幼児の状態をよく観察することが重要である。

1. 食品は、身体構造や機能に影響する効果を表示することはできないが、例外的に栄養機能食品については、各種ビタミン、ミネラルに対して栄養機能の表示ができる。
2. 医薬品の誤った使用法により健康被害が生じることがあるが、健康食品でも誤った使用法により健康被害が生じることがある。
3. 機能性表示食品は、安全性や効果を科学的データによって担保し、疾病リスクの低減や疾病の治癒に役立つ旨を表示するものである。
4. 健康食品は、医薬品医療機器等法において、特定の保健機能の表示が許可された食品であると定義されている。

1. 医薬品の投与量が、治療量上限を超えると、効果よりも有害反応が強く発現する。
2. 医薬品の効果とリスクは、薬物暴露時間と暴露量の和で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
3. 医薬品の投与量が少量でも、発がん作用や胎児毒性が生じる場合がある。
4. 新規に開発される医薬品のリスク評価において動物実験で医薬品の安全性が確認されると、ヒトを対象とした臨床試験が行われる。

1. 医薬品と食品を一緒に摂取した場合、医薬品の作用が増強又は減弱することがある。
2. 外用薬や注射薬であっても、食品によって医薬品の作用や代謝に影響を受ける可能性がある。
3. カフェインは医薬品だけでなく食品にも含まれることがあるため、カフェインを含む医薬品と食品を一緒に服用することによってカフェインの過剰摂取となることがある。
4. 酒類（アルコール）をよく摂取する人は、肝臓の代謝機能が高まっていることが多く、その結果、アセトアミノフェンの薬効が増強することがある。

1. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、腎臓の機能が低下していると医薬品の作用が弱く現れやすい。
2. 高齢者であっても基礎体力や生理機能の衰えの度合いは個人差が大きく、どの程度副作用を生じるリスクが増大しているかを年齢のみから一概に判断することは難しい。
3. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化する場合がある。
4. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として６５歳以上を「高齢者」としている。

1. 医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られているが、通常の使用の範囲であれば母乳を介して乳幼児に悪影響を及ぼすことはないとされている。
2. 妊婦は、体の不調を起こしやすいため、一般用医薬品を積極的に使用する必要がある。
3. 便秘薬を使用した場合、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがある。
4. 妊娠前後の一定期間に、通常の用量を超えてビタミンＡ含有製剤を摂取すると、胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている。

スモン訴訟は、（ a ）として販売されていた（ b ）を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症に罹患したこと
に対する損害賠償訴訟である。
１９７９年、スモン訴訟等を契機として（ c ）が創設された。

1. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＣＪＤは、ウイルスの一種であるプリオンが原因とされる。
3. ＣＪＤは、プリオンが脳の組織に感染し、次第に認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
4. ＣＪＤ訴訟を契機として医薬品・医療機器等安全性情報報告制度が創設された。