1. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡り、そのすべては解明されていない。
2. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や
   機能に影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品であり、その有用性が認められたものである。
3. 殺虫剤は、人体に対して使用されない医薬品であるため、人の健康に影響を与えることはない。
4. 医療用医薬品と比較すればリスクは相対的に低いと考えられる一般用医薬品であっても、科学的な
   根拠に基づく適切な理解や判断によって適正な使用が図られる必要がある。

1. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者が
   適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮するものである。
2. 一般の生活者においては、一般用医薬品の添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、
   効能効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることがある。
3. 医薬品は、医薬品医療機器等法において、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物等の
   混入、変質等があってはならない旨が定められている。
4. 医療用医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、
   安全性等の確認が行われる仕組みになっているが、一般用医薬品にはそのような仕組みはない。

1. 医薬品の効果とリスクは、薬物暴露時間と暴露量との和で表現される用量－反応関係に基づいて評価される。
2. ＬＤ５０とは、動物実験で求められる５０％致死量のことであり、薬物の毒性の指標として用いられる。
3. 医薬品の投与量と毒性の関係は、投与量を増加させるに伴い、治療量上限を超えると、効果よりも
   有害反応が強く発現する「中毒量」となり、「最小致死量」を経て、「致死量」に至る。
4. 医薬品は、治療量を超えた量を単回投与した後に毒性が発現するおそれが高いが、少量の投与で
   あれば長期投与しても毒性が発現するおそれはない。

ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の評価基準には、国際的に（ ａ ）が制定されており、これに
準拠した手順で安全な治療量を設定することが新規医薬品の開発に関連する臨床試験（治験）の目標の一つである。
さらに、医薬品に対しては、製造販売後の調査及び試験の実施基準である（ ｂ ）と製造販売後安全管理基準である（ ｃ ）が制定されている。

1. 「機能性表示食品」は、疾病に罹患していない者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する
   旨（疾病リスクの低減に係るものを除く。）を表示するものである。
2. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）の中にはカプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で
   販売されているものも多いが、健康被害を生じた例の報告はない。
3. 医薬品を扱う者は、いわゆる健康食品は医薬品とは異なるものであることを認識し、消費者に指導・説明を行わなくてはならない。
4. 「栄養機能食品」は、「特定の保健機能の表示」、例えばキシリトールを含む食品に対して「虫歯の
   原因になりにくい食品です」などの表示が許可されている。

1. 医薬品の副作用は、薬理作用による副作用とアレルギー（過敏反応）に大別することができる。
2. 通常、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、別の疾病の治療を妨げることはない。
3. 薬という物質（薬物）が生体の生理機能に影響を与えることを薬理作用という。
4. 世界保健機関の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の
   機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。

1. 普段は医薬品にアレルギーを起こしたことがない人でも、病気等に対する抵抗力が低下している
   状態などの場合には、思わぬアレルギーを生じることがある。
2. アレルギーは、内服薬で引き起こされることはあるが、外用薬で引き起こされることはない。
3. アレルギーは、医薬品の有効成分により引き起こされるものであり、薬理作用がない添加物により引き起こされることはない。
4. アレルギーには遺伝的な要素があり、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。

1. 副作用とは、日常生活に支障を来す程度の健康被害を生じる重大なものをいい、眠気や口渇等の比較的よく見られるものは含まない。
2. 一般用医薬品の場合は、通常、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を回避することが優先される。
3. 一般用医薬品を継続して使用する場合には、特段の異常が感じられなくても定期的に検診を受ける
   よう、医薬品の販売等に従事する専門家から購入者等に促していくことも重要である。
4. 副作用の重篤化を回避するためには、医薬品を使用する人が副作用をその初期段階で認識することが重要となる。

1. 医薬品は、その目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限となるよう、使用する量や使い方が定められている。
2. 医薬品の乱用が繰り返されると、慢性的な臓器障害等を生じるおそれがある。
3. 適正な使用がなされる限りは安全かつ有効な医薬品であっても、乱用された場合には薬物依存を生じることがある。
4. 小児への用量が定められていない医薬品を小児に使用する場合であっても、大人用の医薬品を半分
   にして飲ませれば、有害事象につながる危険性はない。

1. 相互作用は、医薬品が吸収、代謝、分布又は排泄される過程で起こるものであり、医薬品が薬理作用をもたらす部位では起こらない。
2. 相互作用を回避するには、通常、ある医薬品を使用している期間のみ、その医薬品との相互作用を
   生じるおそれのある医薬品や食品の摂取を控えればよい。
3. 一般用医薬品は、単一の成分のみを含んでいることが多く、他の医薬品と併用しても、作用が強く
   出過ぎる危険性は少ない。
4. 相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべくその
   症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。