1. 医薬品が人体に及ぼす作用はすべてが解明されている。
2. 医療用医薬品と比較すると、一般用医薬品の方が保健衛生上のリスクが相対的に高いと考えられる。
3. 医薬品の販売を行う者は、製造販売業者等からの情報に日頃から留意しておくことが重要である。
4. 医薬品は、有効性、安全性等に関する情報が集積されており、随時新たな情報が付加されるものである。

1. 本来、疾病の治療を目的として使用される医薬品も、使用方法を誤ると健康被害を生じることがある。
2. 医薬品の効果とリスクは、薬物暴露時間と暴露量との和で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
3. 動物実験では50％致死量（LD50）を求めることが可能であるので、薬物の有効性の指標として用いられる。
4. 少量の医薬品の投与であれば、発がん作用、胎児毒性や組織・臓器の機能不全を生じない。

1. Good Laboratory Practice(GLP)は、医薬品の非臨床試験における安全性の基準である。
2. Good Vigilance Practice(GVP)は、ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の国際的な評価基準である。
3. Good Post-marketing Study Practice(GPSP)は、医薬品の製造販売後の調査および試験の実施基準である。
4. Good Clinical Practice(GCP)は、医薬品の製造販売後安全管理基準である。

1. 健康食品という言葉は健康増進や維持に有用な食品全般をさすものである。
2. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）は、誤った使用をしても、健康被害を生じることはない。
3. 栄養機能食品については、各種ビタミン等に対して「栄養機能の表示」ができる。
4. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）の中にはカプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で発売されているものも多い。

我が国では、副作用の定義を「許可医薬品が（ ａ ）な使用目的に従い（ ａ ）に使用された場合においてもその許可医薬品
により人に発現する有害な反応」としているが、世界保健機関では、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を
正常化するために、（ ｂ ）で発現する医薬品の（ ｃ ）反応」としている。

1. アレルギーは、必ず医薬品の薬理作用と関係して起こる。
2. アレルギーは、医薬品を十分注意して適正に使用すれば、生じない。
3. アレルギーには、体質的・遺伝的な要素もある。
4. アレルギーは、医薬品を内服した場合に起こるが、外用した場合には起こらない。

医薬品の投与量と効果または毒性の関係は、薬物用量を（ a ）させるに伴い、効果の発現が検出されない（ b ）から、最小有効量を
経て（ ｃ ）に至る。

1. 食品によって作用や代謝に影響を受けない医薬品の投与法は、外用や注射である。
2. 医薬品に影響しない食品として、医薬品的な効能効果が標榜されていないハーブ等がある。
3. ビタミン剤の作用は、栄養機能食品との併用によって増強されることがある。
4. コーヒーとカフェインを含む医薬品を飲み合わせると、カフェインの過剰摂取となることがある。

1. 医薬品を、定められた用量を意図的に超えて服用したり、みだりに酒類と一緒に摂取するといった
   乱用がなされると、過量摂取による急性中毒等を生じる危険性が高くなる。
2. 一般用医薬品の使用にあたっては、重大な副作用の兆候が現れた場合であっても、使用の継続による
   疾病の回復が、通常、優先される。
3. 医薬品の有効成分だけでなく、薬理作用がない添加物もアレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となり得る。
4. 一般用医薬品には、習慣性・依存性のある成分が含まれているものがあり、乱用された場合は薬物依存を生じることがある。

1. 一般用医薬品を添付文書に記載された用量を服用しても作用が強すぎると判断される場合には、既定用
   量以下で服用を続けさせたほうがよい。
2. 高齢者への一般用医薬品の投与は、若年者の半分程度の量からはじめ、効果を見ながら増量や減量しなければならない。
3. アレルギー用薬のジフェンヒドラミン塩酸塩には抗コリン作用があり、口渇から誤嚥を起こすことがある。
4. 高齢者は、何らかの持病(基礎疾患)を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって、治療の妨げとなる場合がある。