1. <医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者 が適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮するものである。/li>
2. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較すればリスクが相対的に低いので、保健衛生上の注意は必要ない。
3. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐にわたるが、そのすべてが解明されている。
4. 医薬品は、必ずしも期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らず、好ましくない
   反応（副作用）を生じる場合もある。

1. 医薬品は、本来、人体にとっては異物（外来物）である。
2. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであるため、高い水準で均一な品質が保証
   されていなければならない。
3. 薬事法において、医薬品は、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物等の混入や変質
   があってはならない旨が定められている。

1. 医薬品を十分注意して適正に使用した場合には、副作用を生じることはない。
2. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、その疾病に対して
   薬効をもたらす一方、別の疾病に対しては症状を悪化させることがある。
3. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりでなく、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに
   明確な自覚症状として現れないこともある。
4. 副作用は、眠気や口渇等の比較的よく見られるものから、日常生活に支障を来す程度の健康被害を
   生じる重大なものまで様々である。

1. 医薬品の副作用は、薬理作用による副作用とアレルギー（過敏反応）に大別することができる。
2. 一般用医薬品は、通常、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を回避
   することが優先される。
3. 医薬品によるアレルギーは、その医薬品の有効成分によってのみ引き起こされる。
4. 医薬品によるアレルギーには体質的・遺伝的な要素はない。

1. 一般用医薬品は、購入者等の誤解や認識不足のために適正に使用されないことがある。
2. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上の大量購入や頻回購入などをしようとする購入者等に
   は慎重に対処する必要がある。
3. 一般用医薬品は、乱用の繰り返しにより慢性的な臓器障害を生じるおそれはない。
4. 人体に直接使用されない医薬品は、有害事象につながることはない。

1. 「薬はよく効けばよい」「多く飲めば早く効く」等と短絡的に考えて、定められた用量を超える量を
   服用すると有害事象につながる危険性が高い。
2. 目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限となるよう、使用する量や使い方が定められている。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、医薬品の適正な使用が図られるよう、購入者の理解力や医薬品を
   使用する状況等に即して説明するべきである。
4. 一般用医薬品により薬物依存が形成されても、そこから離脱することは容易である。

1. 複数の医薬品を併用した場合、又は医薬品と特定の食品（保健機能食品や、いわゆる健康食品を
   含む。）を一緒に摂取した場合に、医薬品の作用が増強したり、減弱したりすることを相互作用という。
2. 相互作用や副作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべく
   その症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。
3. 相互作用は、医薬品が薬理作用をもたらす部位において起こるものであり、吸収、代謝の過程で
   起こることはない。
4. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用されることが多く、医薬品同士の
   相互作用に関して特に注意が必要となる。

1. 医療機関で治療を受けている場合には、通常、その治療が優先されることが望ましく、一般用医薬品
   を併用しても問題ないかどうかについては、治療を行っている医師又は歯科医師若しくは処方された医薬品を調剤する薬剤師に確認する必要がある。
2. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬等では、成分や作用が重複することは
   少なく、通常、これらの薬効群に属する医薬品の併用は問題ない。
3. カフェインやビタミンＡ等のように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するために、それらを
   含む医薬品と食品を一緒に服用すると過剰摂取となるものがある。
4. 生薬成分については、医薬品的な効能効果が標榜又は暗示されていなければ、食品（ハーブ等）として
   流通可能なものもあり、そうした食品と生薬成分が配合された医薬品を合わせて摂取しても医薬品の効き目や副作用に影響を与えることはない。

おおよその目安として、乳児とは（ ａ ）、幼児とは（ ｂ ）、小児とは（ ｃ ）をいう。

1. 医薬品の販売等に従事する専門家は、保護者等に対して、小児の年齢に応じた用法用量が定められて
   いる医薬品を使用するよう、説明することが重要である。
2. 小児は、大人に比べて循環血液中の医薬品成分が脳に達しにくいため、中枢神経系に影響を与える
   医薬品であっても副作用を起こしにくい。
3. 小児の誤飲・誤用事故を未然に防止するには、小児が容易に手に取れる場所や、小児の目につく
   場所に医薬品を置かないようにすることが重要である。
4. 医薬品を使用した乳幼児に何か変わった兆候が現れたときには、早めに医療機関に連れて行き、
   医師の診察を受けさせることが望ましい。