1. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡るが、そのすべてについて解明されている。
2. 検査薬の検査結果については、正しい解釈や判断がなされなければ、医療機関を受診して適切な治療を受ける機会を失うおそれがある。
3. 医薬品は期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすものである。
4. 医薬品は、本来、人体にとって異物（外来物）である。

1. 医薬品の役割を十分に発揮するためには、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者が適切に使用することが必要である。
2. 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものであるため、登録販売者等の情報提供は必要としない。
3. 医薬品は、市販後にも、その有効性、安全性等の確認が行われる仕組みになっている。
4. 一般用医薬品では、そのリスク区分や承認基準が見直されることはない。

1. 薬物が生体の生理機能に影響を与えることを薬理作用という。
2. 通常、医薬品は、複数の薬理作用を併せ持つ。
3. 一般用医薬品を使用した場合、期待される有益な反応（主作用）以外の反応が現れることはない。
4. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、別の疾病に対しては症状を悪化させることがある。

1. 体質や体調は副作用とは無関係である。
2. 一般用医薬品では、副作用の兆候が現れたときには基本的に使用を中止することとされている。
3. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりとは限らない。
4. 一般用医薬品を継続して使用する場合、異常が感じられなければ特に定期的に検診を受ける必要はない。

1. アレルギーには遺伝的な要素があり、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。
2. アレルギーは、医薬品の薬理作用等とは関係なく起こり得るものである。
3. アレルギーは、内服薬だけでなく外用薬等でも引き起こされることがある。
4. 基本的に医薬品の添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）にはなりえない。

1. 適切な選択、適正な使用がなされなければ、症状の悪化、副作用や事故等の好ましくない結果（有害事象）を招く危険性が高くなる。
2. 大人用の一般用医薬品を、子供に服用させる場合は、大人用のものを全て半分にして服用させればよい。
3. 一般用医薬品は作用が緩和であるため、薬物依存が形成されることはない。
4. 人体に直接使用されない医薬品でも、使用する人の認識不足によって有害事象につながることがある。

1. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬等では、成分や作用が重複
   することが多く、通常、これらの薬効群に属する医薬品の併用は避けることとされている。
2. 食品には、医薬品の成分と同じ物質を含むものもある。
3. 酒類（アルコール）は、医薬品の吸収や代謝に影響を与えることがある。
4. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用されることが多く、医薬品同士の相互作用
   に関して特に注意が必要となる。

1. 小児は、医薬品を受けつける生理機能が未発達である。
2. 小児は、服用した医薬品の吸収率が低い。
3. 小児は、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすいため、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
4. 小児は、医薬品の成分の代謝・排泄速度が速く、作用が現れにくい。

第１欄
医薬品の使用上の注意において「高齢者」という場合には、おおよその目安として（ ）以上を指す。

第２欄

1. ６０歳
2. ６５歳
3. ７０歳
4. ７５歳
5. ８０歳

1. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に、肝臓や腎臓の機能が低下していると医薬品の作用が強く現れやすい。
2. 高齢者の場合、どの程度副作用を生じるリスクが増大しているか、その年齢のみから判断することができる。
3. 一般用医薬品を使用する際、定められた用量以下に量を減らしても十分な効果が得られなくなるだけで、必ずしもリスクの軽減にはつながらない。
4. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。