1. 医薬品は本来、人体にとっては異物（外来物）である。
2. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑かつ多岐に渡り、医療用医薬品についてはそのすべてが解明されていないが、一般用医薬品については、そのすべてが解明されており、期待される有益な効果（薬効）のみをもたらす。
3. 一般用医薬品は、医療用医薬品に比べて安全性が高いので、市販後に、新たな知見等に基づき、その有効性、安全性等の確認が行われる仕組みは設けられていない。

1. 医薬品は、少量の投与でも長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合がある。
2. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との積で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
3. 医薬品の安全性の基準については、製造販売後の調査及び試験の実施の基準としてGood Vigilance Practice（ＧＶＰ）と、製造販売後安全管理の基準としてGood Post-marketing Study Practice（ＧＰＳＰ）が制定されている。

1. 医薬品を扱う者は、いわゆる健康食品は法的にも、また安全性や効果を担保する科学的データの面でも医薬品とは異なるものであることを認識し、消費者に指導・説明を行わなくてはならない。
2. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）の中にはカプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で発売されているものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例も報告されている。
3. 機能性表示食品は、疾病に罹患している者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する旨を表示するものである。

1. ＷＨＯ（世界保健機関）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。
2. 医薬品の副作用は、薬理作用によるものをいい、アレルギー（過敏反応）によるものは含まない。
3. 医薬品の副作用は、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。

1. 医薬品のアレルギーは、内服薬によって引き起こされるものであり、外用薬によって引き起こされることはない。
2. アレルギーには遺伝的な要素もあり、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、医薬品の使用の際に注意が必要である。
3. 基本的に薬理作用がない添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）とはならない。

1. 疾病の根本的な治療がなされないまま、一般用医薬品を使用して症状を一時的に緩和する対処を漫然と続けていても、有害事象を招く危険性が増すことはない。
2. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上に大量購入などを試みる不審な購入者等に対しては慎重に対処する必要がある。
3. 一般用医薬品には、習慣性・依存性のある成分を含んでいるものがあり、それらの医薬品が乱用されることがあるので、注意が必要である。

1. 医薬品の相互作用とは、複数の医薬品を併用したときに、医薬品の作用が増強する場合であって、作用が減弱する場合には相互作用とは言わない。
2. 相互作用は、医薬品が吸収、代謝、分布又は排泄される過程で起こり、医薬品が薬理作用を
   もたらす部位では起こらない。
3. 相互作用を回避するには、通常、ある医薬品を使用している期間やその前後を通じて、その医薬品との相互作用を生じるおそれのある医薬品や食品の摂取を控えなければならない。

アルコールは、主として肝臓で（ ａ ）されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、その（ ａ ）機能が（ ｂ ）ことが多い。その結果、アセトアミノフェンでは、（ ｃ ）ことがある。

1. 一般的に、５歳未満の幼児に使用される錠剤の医薬品では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
2. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
3. 乳児の疾患においては、基本的には医師の診療を受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめるのが望ましい。

1. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として７０歳以上を「高齢者」としている。
2. 基礎体力や生理機能の衰えの度合いは個人差が大きく、年齢のみから一概にどの程度医薬品の副作用を生じるリスクが増大しているかを判断することは難しい。
3. 医薬品の副作用で口渇を生じた場合、誤嚥（食べ物等が誤って気管に入り込むこと）を誘発しやすくなる。