1. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や機能に影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品であり、その有用性が認められたものである。
2. 一般用医薬品は、市販後にも安全性の確認が行われる仕組みにはなっているが、有効性の確認が行われる仕組みにはなっていない。
3. 購入者が、一般用医薬品を適切に選択し、適正に使用するためには、薬剤師や登録販売者が関与し、専門用語を分かりやすい表現で伝えるなどの適切な情報提供を行うことが不可欠である。

1. 医薬品の効果とリスクは、薬物ばく露時間とばく露量との積で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
2. 治療量を超えた量を単回投与した後に毒性が発現するおそれが高いことは当然であるが、少量の投与でも長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合もある。
3. 医薬品については、食品と同等の安全性基準が要求されている。

1. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）の中にはカプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で発売されているものも多いが、誤った使用法により健康被害を生じた例は報告されていない。
2. 医薬品を扱う者は、いわゆる健康食品は法的にも、また安全性や効果を担保する科学的データの面でも医薬品とは異なるものであることを認識し、消費者に指導・説明を行わなくてはならない。
3. 「機能性表示食品」は、疾病に罹患していない者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する
   旨（疾病リスクの低減に係るものを除く。）を表示するものである。

世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を（ ａ ）するために、人に（ ｂ ）用いられる量で発現する医薬品の有害かつ（ ｃ ）反応」とされている。

1. アレルギーは、人体の免疫機構とは関係なく引き起こされる反応である。
2. 基本的に薬理作用がない添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）とはならない。
3. 普段は医薬品にアレルギーを起こしたことがない人でも、病気等に対する抵抗力が低下している状態などの場合には、医薬品がアレルゲンになりやすくなり、思わぬアレルギーを生じることがある。

1. 一般用医薬品の不適正な使用には、使用する人の誤解や認識不足に起因するものがある。
2. 疾病の根本的な治療がされないまま、一般用医薬品を使用して症状を一時的に緩和する対処を漫然と続けていても、有害事象を招く危険性が増すことはない。
3. 小児への使用を避けるべき医薬品であっても、大人用のものを半分にして小児に服用させれば、有害事象につながる危険性は低い。

1. 一般用医薬品は作用が著しくないため、乱用の繰り返しによっても、慢性的な臓器障害等までは生じない。
2. 適切な使用がなされる限りは安全かつ有効な医薬品であっても、乱用された場合には薬物依存を生じることがある。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上の大量購入や頻回購入を試みる不審な購入者等には慎重に対処する必要があり、積極的に事情を尋ねたり、状況によっては販売を差し控えるなどの対応を図ることが望ましい。

1. 医薬品の相互作用とは、複数の医薬品を併用したときに、医薬品の作用が増強する場合のことをいうのであって、作用が減弱する場合には相互作用とはいわない。
2. 相互作用には、医薬品が吸収、代謝、分布又は排泄される過程で起こるものと、医薬品が薬理作用をもたらす部位において起こるものがある。
3. 副作用や相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべくその症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。
4. 食品と医薬品の相互作用は、しばしば「飲み合わせ」と表現され、食品と飲み薬が体内で相互作用を生じる場合が主に想定される。
5. 外用薬や注射薬であっても、食品の摂取によって医薬品の作用や代謝に影響を受ける可能性がある。

1. 小児は、大人と比べて血液脳関門が未発達であるため、循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しにくい。
2. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
3. 乳児の疾患においては、基本的には医師の診療を受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめるのが望ましい。

医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として（ ）以上を「高齢者」としている。

1. ６０歳
2. ６５歳
3. ７０歳
4. ７５歳
5. ８０歳