1. 医薬品は、本来、人体にとっては異物（外来物）であり、必ずしも期待される
   有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らず、好ましくない反応（副作用）を生じる場合もある。
2. 人体に対して使用されない殺虫剤や検査薬であれば、人の健康に影響を与えることはない。
3. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、
   購入者が適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮するものである。
4. 医薬品は、生命関連製品として有用性が認められたものであるため、保健衛生上のリスクを伴うことはない。

1. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであるため、高い水準で均一な品質が
   保証されていなければならない。
2. 薬事法では、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、医薬品に異物等の混入、変質等
   があってはならない旨を定めている。
3. 医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、
   安全性等の確認が行われる仕組みになっている。
4. 医薬品は、製造販売業者による製品回収等の措置がなされることがあるので、医薬品の
   販売等を行う者においても、製造販売業者等からの情報に日頃から留意しておくことが重要である。

1. 薬物が生体の生理機能に影響を与えることを、薬理作用という。
2. 医薬品は、一つの薬理作用のみを持っている。
3. 医薬品が人体に及ぼす作用は、そのすべてが解明されているわけではない。
4. 複数の医薬品を併用した場合に、医薬品の作用が増強したり、減弱したりすることを相互作用という。

我が国では、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法第４条第６項において、医薬品の副作用を
「（ ａ ）が適正な使用目的に従い適正に使用された場合においてもその（ ａ ）により人に発現
する（ ｂ ）反応」と定義している。

1. 医薬品を使用して起こるアレルギー（過敏反応）は、医薬品の副作用に含まれる。
2. 副作用は、眠気や口渇等の比較的よく見られるものから、日常生活に支障を来す程度の
   健康被害を生じる重大なものまで様々である。
3. アレルギーは、一般的にあらゆる物質により起こり得るものであり、医薬品の薬理作用等
   とは関係なく起こり得るものである。
4. 一般用医薬品は、通常は、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を
   回避することが優先され、その兆候が現れたときには基本的に使用を中止することとされている。

1. 一般用医薬品は、購入者等の誤解や認識不足のために適正に使用されないことがある。
2. 一般用医薬品では、一つの医薬品の中に作用の異なる複数の成分を配合することが禁止されている。
3. 一般用医薬品にも、習慣性・依存性がある成分を含んでいるものがある。
4. 一般用医薬品では、生活習慣病等の疾病に伴う症状発現を予防することができない。

1. 一般用医薬品のかぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬等では、成分や
   作用が重複することが多く、通常、これらの薬効群に属する医薬品の併用は避けることとされている。
2. 生薬成分等には、食品（ハーブ等）として流通可能なものもあり、そうした食品を合わせて
   摂取すると、生薬成分が配合された医薬品の効き目や副作用を増強させることがある。
3. カフェインやビタミンＡ等のように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するために、
   それらを含む医薬品と食品を一緒に服用すると過剰摂取となるものがある。
4. 酒類（アルコール）をよく摂取する者は、肝臓の代謝機能が低下していることが多いため、
   アセトアミノフェンなどでは、作用が強く出過ぎることが多い。

1. 乳児 ― ３歳未満
2. 幼児 ― ３歳未満
3. 幼児 ― ６歳未満
4. 小児 ― １２歳未満
5. 小児 ― １５歳未満

1. 小児が医薬品を使用する場合においては、保健衛生上のリスク等に関して、成人と別に考える必要がある。
2. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が低い。
3. 小児は、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすいため、中枢神経系に
   影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
4. 成人用の医薬品の量を減らして与えるような安易な使用を避け、年齢に応じた用法用量が
   定められているものを使用することが重要である。

1. 医薬品の使用上の注意等において「高齢者」という場合には、おおよその目安として７５歳以上を指す。
2. 高齢者の基礎体力や生理機能の衰えの度合いは、個人差が大きいため、年齢のみから一概にどの
   程度医薬品のリスクが増大しているかを判断することは難しい。
3. 一般に、高齢者は生理機能が衰えつつあり、若年時と比べて副作用を生じるリスクが低くなる。
4. 一般用医薬品の用法用量は、ある程度の個人差を折り込んで設定されているため、高齢者でも、
   基本的には定められた用量の範囲内で使用されることが望ましい。