1. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡り、そのすべてが解明されていないため、必ずしも
   期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らず、好ましくない反応 （副作用） を生じる場合もある。
2. 一般の生活者においては、一般用医薬品の添付文書や製品表示に必要な情報が記載されているので、薬剤師
   や登録販売者に相談しなくても、効能、効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることはない。
3. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者が
   適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮する。
4. 医薬品に異物等の混入があっても健康被害の発生の可能性がなければ、薬事法に基づく製品回収等の措置がなされることはない。

1. 検査薬のように、人体に直接使用されない医薬品は、人の健康に影響を及ぼすことはない。
2. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や機能に
   影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品である。
3. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較すれば保健衛生上のリスクは相対的に低いと考えられる。
4. 医薬品は、市販前にその有効性、安全性等が確認されているため、市販後に、医学・薬学等の新たな
   知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性等が改めて確認されることはない。

1. アレルギーには体質的な要素はあるが、遺伝的な要素はない。
2. アレルギーは、一般的にあらゆる物質によって起こりうるものであるため、医薬品の薬理作用等とは
   関係なく起こり得る。
3. 医薬品によるアレルギーは、内服薬だけに限られ、外用薬で引き起こされることはない。
4. 医薬品には、牛乳を原材料として作られているものはないため、牛乳に対するアレルギーがある人は
   注意する必要はない。

独立行政法人医薬品医療機器総合機構法第４ 条第６項では、医薬品の副作用を「（ ａ ）医薬品が適正な（ ｂ ）に
従い適正に使用された場合においてもその（ ａ ）医薬品により人に発現する（ ｃ ）な反応」と定義している。

1. 医薬品は、その目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限となるよう、使用する
   量や使い方が定められている。
2. 一般用医薬品には、習慣性がある成分を含んでいるものはない。
3. 適正な使用がなされる限りは安全かつ有効な医薬品であっても、乱用された場合には薬物依存
   を生じることがある。
4. 医薬品の乱用により、薬物依存が形成されても、容易に離脱することができる。

小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が（ ａ ）、服用した医薬品の吸収率が（ ｂ ）。

1. 保護者は、成人用の医薬品の量を減らして小児へ与えるような安易な使用は避ける必要がある。
2. 乳児は、状態が急変しやすく、一般用医薬品の使用の適否が見極めにくいため、基本的には医師の
   診療を受けることを優先し、一般用医薬品による対処は最小限（夜間等、医師の診療を受けることが困難な場合）に
   とどめるのが望ましい。
3. 小児は大人と比べて、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄が速い。
4. 小児は大人と比べて、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しにくいため、中枢神経系に
   影響を与える医薬品では副作用を起こしにくい。

1. 一般用医薬品と食品との相互作用は、専ら飲み薬（内服薬）の使用に際して注意を要する。
2. アルコールをよく摂取する者は、通常よりもアセトアミノフェンが代謝されにくい。
3. カフェインを含む医薬品とコーヒーを一緒に服用すると、カフェインの過剰摂取となることがある。
4. 生薬成分が配合された医薬品の効き目や副作用を増強させる食品はない。

1. 高齢者は、生理機能の衰えのほか、喉の筋肉が衰えて飲食物を飲み込む力が弱まっている（嚥下障害）場合が
   あり、内服薬を使用する際に喉に詰まらせやすい。
2. 高齢者の基礎体力や生理機能の衰えの度合いは個人差が小さいため、どの程度副作用を生じるリスクが
   増大しているかを年齢のみから判断することができる。
3. 一般に、高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に肝臓や腎臓の機能が低下していると医薬品の作用が強く現れやすい。
4. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が
   悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。