1. 医薬品は、多くの場合、人体に取り込まれて作用し、効果を発現させるものである。
2. 人体に対して使用されない医薬品の殺虫剤は、誤って人体がそれに曝されても健康を害
   するおそれは全くない。
3. 一般用医薬品は、医療用医薬品ほど作用が強くないので、特に保健衛生上のリスクに注
   意する必要はない。
4. 医薬品は、人の疾病の治療に使用されるものであり、予防のために使用されるものではない。

1. 誤解や認識不足による不適正な使用や、それに起因する有害事象の発生の防止を図るに
   は、医薬品の販売等に従事する専門家が、購入者等に対して、正しい情報を適切に伝え
   ていくことが重要である。
2. 人体に直接使用されない医薬品の場合には、使用する人の認識不足等により使い方を誤
   っても、有害事象につながることはない。
3. 「薬はよく効けばよい」「多く飲めば早く効く」等と短絡的に考え、定められた用量を
   超える量を服用したりするなど、安易に医薬品を使用するような場合には、有害事象に
   つながる危険性が高い。
4. 一般用医薬品は、副作用の兆候が現れたときには基本的に使用を中止することとされて
   おり、必要に応じて、医師、薬剤師などに相談がなされるべきである。

1. 副作用は、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。
2. 期待される有益な反応（主作用）以外の反応であっても、特段の不都合を生じないもの
   であれば、通常、副作用として扱われることはないが、好ましくないもの（有害事象）
   については一般に副作用という。
3. 医薬品が人体に及ぼす作用は、すべてが解明されているため、十分注意して適正に使用
   された場合には、副作用が生じることはない。
4. 医薬品を複数の疾病を有する人に使用した場合、ある疾病のために使用された医薬品の
   作用は、その疾病に対して薬効をもたらすのみで、別の疾病に対して症状を悪化させることはない。

WHO（世界保健機関）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、
又は身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品
の（ ａ ）反応」とされている。
我が国では、「（ ｂ ）医薬品が適正な使用目的に従い適正に使用された場合においても
その（ ｂ ）医薬品により人に発現する有害な反応」（独立行政法人医薬品医療機器総合
機構法第４条第６項）を、医薬品の副作用と定義している。

1. アレルギー症状には、流涙や眼の痒み等の結膜炎症状を呈するものもある。
2. アレルギーは、医薬品の薬理作用とは関係なく起こり得るものである。
3. 普段は医薬品にアレルギーを起こしたことがない人でも、病気等に対する抵抗力が低下
   している状態などの場合には、医薬品による思わぬアレルギーを生じることがある。
4. アレルギーには、体質的・遺伝的な要素もあり、アレルギーを起こしやすい体質の人や、
   近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。

1. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用される場合が多く、医薬
   品同士の相互作用に関しては特に注意が必要となる。
2. カフェインやビタミンA等のように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するた
   めに、それらを含む医薬品と食品を一緒に服用すると過剰摂取となるものがある。
3. 飲み薬を服用する時には、食品との相互作用について注意する必要はない。
4. 副作用や相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合に
   は、なるべくその症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。

酒類（アルコール）は、主として（ a ）で代謝されるため、酒類（アルコール）をよ
く摂取する者では、その代謝機能が（ b ）ことが多い。その結果、（ a ）で代謝され
る医薬品は、十分な薬効が得られなくなることがある。
また、（ c ）に薬効があるものの場合には、作用が強く出過ぎることがある。

1. 高齢者は、喉の筋肉が衰えて飲み込む力が弱まっている場合があり、内服薬を喉に詰ま
   らせやすいので、注意が必要である。
2. 一般用医薬品は定められた用量の範囲内で使用することが望ましいが、高齢者の場合、
   既定用量の下限で使用してもなお作用が強すぎる等の問題を生じる場合もある。
3. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に、肝臓や腎臓の機能が低下していると医
   薬品の作用が強く現れやすく、若年時と比べて副作用を生じるリスクが高くなる。
4. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多いが、一般用医薬品の使用によって
   基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなることはない。

医薬品の使用上の注意等において、幼児という場合には、おおよその目安として（ ）未満をいう。

1. ２歳
2. ５歳
3. ７歳
4. １０歳
5. １２歳

1. 小児は、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の作用が強く出過ぎる場合があ
   り、その使用に際しては特に配慮が必要である。
2. 医薬品によっては、形状等が小児向けに作られていないため小児に対して使用しないこ
   となどの注意を促しているものもある。
3. 乳児は、基本的には医師の診療を受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最
   小限（夜間等、医師の診療を受けることが困難な場合）にとどめることが望ましい。
4. 小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が低い。