1. ビタミンＡ含有製剤のように、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされているものがある。
2. 一般用医薬品において、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難であるため、妊婦の使用については「相談すること」としているものが多い。
3. 授乳婦が使用した医薬品の成分が乳汁中に移行することはない。

1. 疾患の種類や程度によっては、一般用医薬品の有効性や安全性に影響を与える要因となることがある。
2. 登録販売者は医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人に対し、一般用医薬品との併用の可否について、その薬剤を処方した医師若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師に相談するよう説明する必要がある。
3. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分等によっては、特定の症状がある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある。

医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に（ ａ ）によらない作用を生じることをプラセボ効果（（ ｂ ）効果）という。プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付けによる生体反応、時間経過による（ ｃ ）な変化等が関与して生じると考えられている。

1. 医薬品は、高温や多湿によって品質の変化を起こしやすいものが多いが、光（紫外線）による劣化はない。
2. 一般用医薬品は、購入後すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売等がなされるべきである。
3. 表示された「使用期限」は、開封の有無にかかわらず品質が保持される期限である。

1. 購入者等に対して常に自己の経験だけに基づいた正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
2. 激しい腹痛があるなど、症状が重いときでも、まず、一般用医薬品を使用して症状の緩和を図るよう勧める必要がある。
3. 一般用医薬品で対処可能な症状等の範囲は、乳幼児や妊婦等では、通常の成人の場合に比べ、その範囲は限られてくることに留意される必要がある。

1. 情報提供は、説明した内容が購入者等にどう理解され、行動に反映されているかなどの実情を把握しながら行うことにより、その実効性が高まる。
2. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合には、コミュニケーションを図る必要はない。
3. 購入者等が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することが重要である。

1. サリドマイド訴訟は、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
2. サリドマイドは、副作用として血管新生を促進する作用があった。
3. 日本では、サリドマイド製剤の催奇形性について海外から警告が発せられた後、直ちに出荷停止、回収措置がとられた。
4. サリドマイドによる薬害事件は、世界的に問題となったため、ＷＨＯ（世界保健機関）加盟国を中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。

1. スモン訴訟は、解熱鎮痛薬として販売されたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性
   脊髄視神経症（スモン）に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモンはその症状として、激しい腹痛を伴う下痢、下半身の痺れ、歩行困難等が現れるが、
   麻痺が上半身に拡がることはない。
3. スモン訴訟を契機の一つとして、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。

1. 献血時の問診の充実が図られた。
2. エイズ治療研究開発センターが整備された。
3. 製薬企業に対し、従来の副作用報告に加えて感染症報告が義務づけられた。

1. ＣＪＤ訴訟は脳外科手術等に用いられたウシ乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＣＪＤは、タンパク質の一種であるプリオンが原因であるとされている。
3. ＣＪＤ訴訟は、国、輸入販売業者及び製造業者を被告として提訴された。
4. ＣＪＤ訴訟は、生物由来製品による感染等被害救済制度が創設される契機の一つとなった。
5. ＣＪＤ訴訟の和解を踏まえて、ＣＪＤ患者の入院対策・在宅対策の充実等の措置が講じられるようになった。