1. 胎盤には、胎児の血液と母体の血液とが混ざりあう仕組み（血液－胎盤関門）がある。
2. 便秘薬には、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがあるものがある。
3. 妊娠前後の一定期間に、通常の用量を超えてビタミンＡ含有製剤を摂取すると、胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている。
4. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られている。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 妊婦が妊娠に伴う不眠症状がある場合、ジフェンヒドラミン塩酸塩を主薬とする催眠鎮静薬（睡眠改善薬）を使用することが推奨される。
2. 妊娠の有無やその可能性については、購入者側にとって他人に知られたくない場合もあることから、一般用医薬品の販売等において専門家が情報提供や相談対応を行う際には、十分配慮することが必要である。
3. 一般用医薬品において、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難であるため、妊婦の使用については「相談すること」としているものが多い。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付けによる生体反応、時間経過による自然発生的な変化（自然緩解など）等が関与して生じると考えられている。
3. 一般用医薬品の使用によってもたらされる望ましい反応や変化がプラセボ効果と思われるときは、それを期待して使用を継続するべきである。
4. プラセボ効果は、客観的に測定が可能な変化として現れることはなく、主観的な変化だけが現れる。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ａ、ｄ） ４（ｂ、ｃ） ５（ｂ、ｄ）

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされれば、経時変化による品質の劣化は起こらない。
2. 一般用医薬品は、購入後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売等がなされることも重要である。
3. 医薬品の外箱等に表示されている「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限である。
4. 医薬品が保管・陳列される場所については、清潔性が保たれるとともに、その品質が十分保持される環境となるよう（高温、多湿、直射日光等の下に置かれることのないよう）留意する必要がある。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 症状が重いとき（例えば、高熱や激しい腹痛がある場合、患部が広範囲である場合等）には、まず、一般用医薬品を使用することが適切な対処である。
2. 一般用医薬品を一定期間使用しても症状の改善がみられないときには、医療機関を受診して医師の診療を受ける必要がある。
3. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、医薬品を使用する人によって変わるものではない。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の販売に従事する専門家は、生活者のセルフメディケーションに対して支援していくという姿勢で臨むことが基本である。
2.  医薬品の販売に従事する専門家は、購入者等が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用するよう、働きかけていくことが重要である。
3.  一般用医薬品の場合、必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
4.  医薬品の情報提供は、使用する人に誤認が生じないよう正確な専門用語を用い、相手によって表現を変えることのないよう注意して行う。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 購入者等が一般用医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することも重要である。
2. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合であっても、購入者側から医薬品の使用状況に係る情報をできる限り引き出し、可能な情報提供を行っていくためのコミュニケーション技術を身につけるべきである。
3. 「何のためにその医薬品を購入しようとしているか（購入者側のニーズ、購入の動機）」は、一般用医薬品の販売等に従事する専門家が購入者から確認しておきたい基本的ポイントのひとつである。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. サリドマイド訴訟は、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
2. サリドマイド訴訟は、１９６３年６月に製薬企業を被告として、さらに翌年１２月には国及び製薬企業を被告として提訴され、１９７４年１０月に和解が成立した。
3. サリドマイドの光学異性体のうち、Ｒ体のサリドマイドを分離して製剤化することで催奇形性を避けることができる。
4. サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、ＷＨＯ加盟国を中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. ＨＩＶ訴訟は、血友病患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＨＩＶ訴訟を契機として、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。
3. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として検査や献血時の問診の充実が図られた。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ａ、ｄ） ４（ｂ、ｃ） ５（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. ＣＪＤは、認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
2. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたウシ乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
3. ＣＪＤは、ウイルスの一種であるプリオンが脳の組織に感染することによって発症する。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用