1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果（偽薬効果）という。
2. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、望ましいもの（効果）のみであり、不都合なもの（副作用）はない。
3. プラセボ効果には、自然緩解は全く関与していない。
4. プラセボ効果は確実に発現するため、プラセボ効果を目的として医薬品を使用すべきである。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品に配合されている成分（有効成分及び添加物成分）には、高温や多湿によって品質の劣化（変質・変敗）を起こすものがあるが、光（紫外線）によって品質の劣化を起こすものはない。
2. 品質が承認等された基準に適合しない医薬品、その全部又は一部が変質・変敗した物質から成っている医薬品は販売が禁止されている。
3. 表示されている「使用期限」は、開封・未開封を問わず、製品の品質が保持される期限である。
4. 一般用医薬品は、購入された後、すぐに使用されるとは限らないことから、使用期限から十分な余裕をもって販売等がなされることが重要である。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
2. 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）
3. 健康の維持・増進
4. 健康状態の自己検査

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 重度な疾病に伴う症状の改善は、一般用医薬品の役割である。
2. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処した場合であっても、一定期間若しくは一定回数使用しても症状の改善が見られない又は悪化したときには、医療機関を受診する必要がある。
3. 乳幼児や妊婦等では、通常の成人に比べ、一般用医薬品で対処可能な範囲が限られる。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の販売に従事する専門家は、購入者が情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、コミュニケーションを図る必要はない。
2. 医薬品の販売に従事する専門家は、一般用医薬品が家庭における常備薬として購入されることも多いことから、その医薬品によって対処しようとする症状等が現にあるか把握するよう努めることが望ましい。
3. 登録販売者は、一般の生活者のセルフメディケーションに対して、第二類医薬品及び第三類医薬品の販売や情報提供を担う観点から、生活者を支援していく姿勢で臨むことが基本となる。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. その医薬品を使用するのは、情報提供を受けている当人か、又はその家族等が想定されるか
2.  何のためにその医薬品を購入しようとしているか（購入者側のニーズ、購入の動機）
3. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか
4. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の副作用被害やいわゆる薬害は、医薬品が十分注意して使用されたとしても起こり得るものである。
2. 過去の薬害の原因となった医薬品は、医療用医薬品のみである。
3. 医薬品副作用被害救済制度は、ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）訴訟を契機として創設された。
4. ＣＪＤ（クロイツフェルト・ヤコブ病）訴訟の和解を踏まえ、国は、生物由来製品による感染等被害救済制度の創設を行った。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

サリドマイドは、（ a ）等として販売されたが、副作用として血管新生を（ b ）作用もあったことから、妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、視聴覚等の感覚器の障害等の（ c ）が発生した。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. スモンの原因は、解熱鎮痛剤として販売されていたキノホルム製剤である。
2. スモンは、その原因となる医薬品成分が脳の組織を破壊し、次第に認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
3. スモン患者に対しては、治療研究施設の整備、治療法の開発調査研究の推進、施術費及び医療費の自己負担分の公費負担、世帯厚生資金貸付による生活資金の貸付及び重症患者に対する介護事業が講じられている。
4. スモン訴訟は、各地の地裁及び高裁において和解が勧められているが、いまだ全面和解には至っていない。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用

1. 白血病患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. 都道府県及び製薬企業を被告として、大阪地裁、東京地裁で提訴された。
3. ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）訴訟の和解を踏まえ、国は、恒久対策の一つとして、エイズ治療研究開発センターを整備した。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として検査や献血時の問診の充実が図られた。

※登録販売者　令和３年出題地域試験問題より引用