1. 用法に関しては、注射等の侵襲性の高い使用方法が用いられるものがある。
2. 検査薬に関しては、血液を検体とするものが認められている。
3. 用量に関しては、年齢に応じて服用量が定められているなど、それを
   使用する一般の生活者による判断の余地は少ない。

1. 業務上毒薬又は劇薬を取り扱う者は、これを他の物と区別して貯蔵、陳列しなければならない。
2. 劇薬を貯蔵、陳列する場所については、かぎを施さなければならない。
3. 毒薬又は劇薬を、１４歳未満の者その他安全な取扱いに不安のある者に
   交付することは禁止されている。
4. 毒薬又は劇薬については、店舗管理者が登録販売者である店舗販売業者は、
   開封して、販売することができる。

毒薬については、それを収める直接の容器又は被包に（ ａ ）に（ ｂ ）をとって、
当該医薬品の品名及び（ ｃ ）の文字が（ ｄ ）で記載されていなければならない。

1. 薬局開設者、店舗販売業者又は配置販売業者は、一般用医薬品を陳列する
   場合には、厚生労働省令で定めるところにより、第一類医薬品、第二類医薬品又は第三類医薬品の
   区分ごとに陳列しなければならない。
2. 第三類医薬品は、第一類医薬品及び第二類医薬品以外の一般用医薬品であって、
   保健衛生上のリスクが比較的低く、副作用等により身体の変調・不調が起こるおそれはない。
3. 第一類医薬品は、副作用の発生や適正使用の状況等に関する情報を収集し、
   それらを評価した結果に基づいて、第二類医薬品又は第三類医薬品に分類されることがある。
4. 第三類医薬品に分類されている医薬品は、第一類医薬品又は第二類医薬品に
   分類が変更されることはない。

1. 薬局開設者がその薬局において第一類医薬品を販売又は授与する場合には、
   薬剤師又は登録販売者をして、書面を用いて、その適正な使用のために必要な情報を提供
   させなければならない。
2. 店舗販売業者がその店舗において第二類医薬品を販売又は授与する場合には、
   薬剤師又は登録販売者をして、その適正な使用のために必要な情報を提供させるよう努めなければならない。
3. 配置販売業者が第三類医薬品を配置する場合には、薬剤師又は登録販売者
   をして、その適正な使用のために必要な情報提供をさせることは望ましいものの、特に法律上の規定は設けられていない。

1. 海外で製造された医薬品を国内で販売する場合、法定表示事項の記載については、
   邦文で記載されていなければならない。
2. 日本薬局方に収載されている医薬品については「局方」の文字が記載されて
   いなければならない。
3. 薬事法第５０条の規定に基づき、医薬品の容器には製造業者の氏名又は
   名称及び住所が記載されていなければならない。

薬事法第６８条において「何人も、第１４条第１項又は第２３条の２第１項に規定する医薬品
又は医療機器であって、まだ第１４条第１項若しくは第１９条の２第１項の規定による（ ａ ）
又は第２３条の２第１項の規定による（ ｂ ）を受けていないものについて、その名称、製造方法、
効能、効果又は性能に関する広告をしてはならない」とされている。

1. 医師その他の者は、医薬品の効能、効果等について、これを保証したものと
   誤解されるおそれがある記事を広告し、記述し、又は流布してはならない。
2. 一般用医薬品の販売広告としては、製薬企業等の依頼によりマスメディア
   を通じて行われるもののほか、薬局、店舗販売業又は配置販売業において販売促進のため
   用いられるチラシやダイレクトメール（電子メールを含む）、ＰＯＰ広告等も含まれる。
3. 一般用医薬品において、同じ有効成分を含有する医療用医薬品の効能効果を
   そのまま標榜することは認められている。

1. 医薬品を懸賞や景品として授与することは、サンプル品を提供するような
   場合を除き原則認められていない。
2. 購入者の利便性のため異なる複数の医薬品を組み合わせて販売又は授与する
   場合、効能効果が重複する組合せが適当である。
3. 購入者の利便性のため医薬品と他の物品を組み合わせて販売又は授与する場合、
   体温計、救急絆創膏、ガーゼ、包帯、脱脂綿等、組み合わせる医薬品の用途に対して補助的な
   目的を果たす範囲においてのみ認められる。