１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｄ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 添付文書の内容は、必要に応じて随時改訂がなされており、重要な内容が変更された場合には、改訂年月を記載することとされているが、改訂された箇所を明示する必要はない。
2. 販売名に薬効名が含まれている場合であっても、添付文書の薬効名の記載が省略されることはない。
3. 使用上の注意は、「してはいけないこと」、「相談すること」及び「その他の注意」から構成されている。
4. 製品の特徴は、医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的として記載されている。

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. ジフェンヒドラミン塩酸塩
2. イブプロフェン
3. スコポラミン臭化水素酸塩水和物
4. ロートエキス
5. ピレンゼピン塩酸塩水和物

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 「次の人は使用（服用）しないこと」は、アレルギーの既往歴、症状や状態、基礎疾患等からみて重篤な副作用を生じる危険性が特に高いため、使用を避けるべき人について生活者が認識できるよう記載されている。
2. 「相談すること」には、医薬品を使用する前に、その適否について専門家に相談した上で適切な判断がなされるべき対象として、「授乳中の人」が記載されている場合がある。
3. 「長期連用しないこと」は、連用すると副作用が現れやすくなる成分が配合されている場合のほ
   か、効果が減弱して医薬品に頼りがちになりやすい成分が配合されている場合にも記載される。
4. 「次の診断を受けた人」は、現に医師の治療を受けているか否かによらず、その医薬品が使用されると状態の悪化や副作用を招きやすい基礎疾患等が示されている。

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 副作用については、まれに発生する重篤な副作用について副作用名ごとに症状が記載され、そのあとに続けて、一般的な副作用について発現部位別に症状が記載されている。
2. 一般的な副作用として記載されている症状であっても、発疹や発赤などのように、重篤な副作用の初期症状である可能性があるものも含まれている。
3. 各医薬品の薬理作用等から発現が予測され、容認される軽微な症状（例えば、抗ヒスタミン薬の眠気等）であっても、症状の持続又は増強がみられた場合には、いったん使用を中止した上で専門家に相談する旨が記載されている。
4. 一般用検査薬では、検査結果が陰性であっても何らかの症状がある場合は、再検査するか又は医師に相談する旨等が記載されている。

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. センノシド
2. アミノフィリン水和物
3. ジヒドロコデインリン酸塩
4. ロートエキス
5. エチニルエストラジオール

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 点眼薬は、適正に保管されていれば家族間で使い回して使用することができる。
2. カプセル剤は、変質しやすいため、冷蔵庫内に保管することが望ましい。
3. 医薬品を携行するために別の容器へ移し替えると、日時が経過して中身がどんな医薬品であったか分からなくなってしまうことがあり、誤用の原因となるおそれがある。
4. 家庭内において、小児が容易に手に取れる場所、又は、小児の目につく場所に医薬品が置かれていた場合に、誤飲事故が多く報告されている。

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

アルコールを含有する旨及び分量を記載することとされているものは、１回服用量中（　　 ）mL を超えるアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）とされている。

1. ０．０１
2. ０．１
3. ０．２５
4. ０．５
5. １

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 安全性速報は、医薬品、医療機器等について緊急かつ重大な注意喚起や使用制限に係る対策が必要な状況にある場合に、厚生労働省からの命令等に基づいて作成される。
2. 安全性速報は、Ａ４サイズの青色地の印刷物で、ブルーレターとも呼ばれる。
3. 医薬品の製造販売業者等は、医薬品の有効性及び安全性に関する事項その他医薬品の適正な使用のために必要な情報を収集し、検討するとともに、薬局開設者等に対して、提供するよう努めなければならないが、薬局等に従事する薬剤師や登録販売者は情報提供の対象となっていない。
4. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構が行っている医薬品医療機器情報配信サービス（ＰＭＤＡメディナビ）は、誰でも利用可能である。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ｂ、ｄ） ４（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用

1. 本制度は、医薬品の使用、販売等に携わり、副作用等が疑われる事例に直接関わる医薬関係者からの情報を広く収集することによって、医薬品の安全対策のより着実な実施を図ることを目的としている。
2. 薬局開設者、病院、診療所の開設者又は医師、薬剤師その他の医薬関係者は、医薬品の副作用等によるものと疑われる健康被害の発生を知った場合において、保健衛生上の危害の発生又は拡大を防止するため必要があると認めるときは、その旨を、施設を所管する都道府県知事に報告しなければならない。
3. 本制度は、１９６７年３月より、約３０００の医療機関をモニター施設に指定して、厚生省（当時）が直接副作用報告を受ける「医薬品副作用モニター制度」としてスタートした。
4. ２００６年６月の薬事法改正による登録販売者制度の導入に伴い、登録販売者も報告を行う医薬関係者として位置づけられている。

※登録販売者　令和２年出題地域試験問題より引用