1. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者が
   適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮するものである。
2. 医薬品医療機器等法では、健康被害発生の可能性の有無にかかわらず、医薬品に異物の混入、変質等
   があってはならない旨を定めており、医薬品の販売を行う者はそのようなことがないよう注意することが重要である。
3. 一般用医薬品は医療用医薬品と比較すると、保健衛生上のリスクが相対的に低いため、市販後に
   医学・薬学等の新たな知見及び使用成績等に基づき、その有効性及び安全性の確認が行われることはない。

世界保健機関（ＷＨＯ）によれば、セルフメディケーションとは、「自分自身の（ ａ ）に責任を持ち、（ ｂ ）な身体の不調は自分で（ ｃ ）する」こととされている。

1. 医薬品の安全性基準は、食品と同等の水準が要求されている。
2. 医薬品は、効果よりも有害反応が強く発現する「中毒量」を超えなければ、発がん作用や胎児毒性を生じることはない。
3. ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の評価基準として、国際的にGood Laboratory Practice（ＧＬＰ）が制定されている。
4. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との積で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。

1. 健康食品はすべて、医薬品医療機器等法で定める医薬品と同様に、身体構造や機能に影響する効果を表示することができる。
2. 健康食品の中には、医薬品と類似した形状で発売されているものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例も報告されている。
3. 平成27年４月より施行された「栄養機能食品」制度は、疾病に罹患していない者の健康の維持
   及び増進に役立つ旨又は適する旨（疾病リスクの低減に係るものを除く。）を表示することができる制度である。

世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、（ ａ ）のため、又は
身体の機能を（ ｂ ）するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ（ ｃ ）反応」とされている。

1. アレルギーは、医薬品の薬理作用とは関係なく起こり得るものである。
2. 医薬品の有効成分だけでなく、基本的に薬理作用がない添加物も、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となり得る。
3. アレルギーの発生には、体質的・遺伝的な要素は関係しない。
4. 医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるため、それらに対する
   アレルギーがある人では使用を避けなければならない場合もある。

1. 複数の医薬品を併用した場合、又は保健機能食品や、いわゆる健康食品を含む特定の食品と一緒
   に摂取した場合に、医薬品の作用が増強したり、減弱したりすることを相互作用という。
2. 相互作用は、医薬品が薬理作用をもたらす部位においてのみ起こり、吸収、代謝、分布及排泄される
   過程では起こらない。
3. かぜ薬、鎮静薬、アレルギー用薬等では、成分や作用が重複することは少ないため、これらの
   薬効群に属する医薬品の併用を避ける必要はない。
4. 相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確な場合、なるべくその症状に
   合った成分のみが配合された医薬品を選択することが望ましい。

1. 酒類（アルコール）をよく摂取する者では、代謝機能が高まっていることが多く、アセトアミノフェンは通常よりも体内から速く消失することがある。
2. カフェインやビタミンＡのように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するため、それらを含む医薬品と食品を一緒に服用すると過剰摂取となるものがある。
3. 注射薬であれば、食品によって医薬品の作用や代謝に影響を受けることはない。

乳児、幼児、小児という場合には、おおよその目安として、乳児は（ ａ ）歳未満、幼児は（ ｂ ）歳未満、小児は（ ｃ ）歳未満の年齢区分が用いられる。

1. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として60 歳以上を「高齢者」としている。
2. 高齢者は医薬品の副作用として口渇を生じた場合、誤嚥（食べ物等が誤って気管に入り込むこと）を誘発しやすくなるので注意が必要である。
3. 高齢者は持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。
4. 高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に、肝臓や腎臓の機能が低下していると医薬品の作用が現れにくく、若年時と比べて副作用を生じるリスクが低い。