1. 開封時に一度目を通せば十分である。
2. 各製品に応じたリスク区分は記載されていない。
3. 重要な内容が変更された場合、改訂年月が記載されるとともに改訂された箇所が明示されている。
4. 医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的として、製品の特徴が記載されている。

1. 重篤な副作用として皮膚粘膜眼症候群が掲げられている医薬品では、この医薬品の成分によるアレルギーの既往歴がある人等は使用しないこととして記載されている。
2. 医師の治療を受けている場合、要指導医薬品を使用するときは治療を行っている医師に相談すること
   が必要であるが、一般用医薬品を使用するときであれば自己判断で使用し、医師に相談しなくてよい。
3. 漢方処方製剤では、継続して使用されることにより効果が得られるとされているものが多いが、長期
   に使用される漢方処方製剤を長期連用する場合には、専門家に相談する旨が記載されている。

1. 「相談すること」の項の副作用に関する記述において、まず、まれに発生する重篤な副作用について
   記載され、そのあとに続けて、一般的な副作用について記載されている。
2. 一般的な副作用として記載されている症状であっても、重篤な副作用の初期症状である可能性が
   あるものも含まれている。
3. 一般用医薬品を使用した際に生じる軽微な症状のうち容認されるものは、記載されない。

1. 消費者相談窓口として、製造販売業者に許可を与えた都道府県の許可担当部門の名称、電話番号が記載されている。
2. 有効成分が不明な場合は、成分及び分量の項目については記載されていない。
3. 医薬品の使用のみに頼ることなく、日常生活上、どのようなことに心がけるべきかなどについて、
   記載されていることがある。

1. カプセル剤は、冷蔵庫内から取り出したときに湿気を帯びるおそれはなく、冷蔵庫内での保管が適当である。
2. すぐに使用できるよう、小児用解熱鎮痛薬を小児の枕元に保管することは適当である。
3. 医薬品を別の容器へ移し替えると、誤用の原因となるおそれがある。
4. 点眼薬は、長期間の保存に適さないので、家族で共用し、できる限り早期に使い切ることが望ましい。

1. 緊急安全性情報は、医薬品、医療機器又は再生医療等製品について緊急かつ重大な注意喚起や
   使用制限に係る対策が必要な状況にある場合に、作成される。
2. 安全性速報は、Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、イエローレターとも呼ばれる。
3. 厚生労働省は、医薬品、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報をとりまとめて、
   「医薬品・医療機器等安全性情報」として、医薬関係者向けに情報提供を行っている。
4. 厚生労働省は、医薬品・医療機器の安全性に関する特に重要な情報を電子メールにより配信する
   医薬品医療機器情報配信サービスを行っている。

1. 医療機関等から報告された、医薬品による副作用が疑われる症例情報
2. 患者向医薬品ガイド
3. 医薬品・医療機器等安全性情報
4. 医薬品の承認情報

1. 製造販売業者は、その製造販売をした医薬品について、その使用によるものと疑われる感染症の
   発生等を知ったときは、その旨を定められた期限までに厚生労働大臣（情報の整理を（独）医薬品医療機器総合機構に
   行わせることとした場合は、（独）医薬品医療機器総合機構）に報告しなければならない。
2. 血液製剤等の生物由来製品を製造販売する企業は、当該企業が製造販売する生物由来製品の安全性
   について評価し、その成果を定期的に都道府県知事へ報告しなければならない。
3. 医療用医薬品で使用されていた有効成分を一般用医薬品で初めて配合したものは、承認条件として
   承認後の一定期間の安全性に関する調査及び調査結果の報告は求められていない。
4. 医薬品の販売業者は、製造販売業者が行う副作用等の情報収集に協力するよう努めなければならない。

医薬品・医療機器等安全性情報報告制度等により集められた副作用情報については、（ ａ ）において専門委員の
意見を聴きながら調査検討が行われ、その結果に基づき、（ ｂ ）は、（ ｃ ）の意見を聴いて、使用上の注意の改訂の
指示等を通じた注意喚起のための情報提供や、効能・効果や用法・用量の一部変更、調査・実験の実施の指示、製造・
販売の中止、製品の回収等の安全対策上必要な行政措置を講じている。

1. 医薬品との因果関係が明確でない場合は、報告の対象とならない。
2. 医薬品の誤用によるものと思われる健康被害は、報告の対象とならない。
3. 報告様式は、（独）医薬品医療機器総合機構のホームページから入手できる。
4. 医薬品の販売等に従事する専門家は、報告の必要性を認めた日から起算して、15日以内に報告しなければならない。