1. 医薬品は、人体にとっては異物（ 外来物） であるため、必ずしも期待される有益な効果（ 薬効） のみをもたらすとは限らない。
2. 一般用医薬品は医療用医薬品ではないため、その使用に保健衛生上のリスクを伴うことはない。
3. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、購入者が適切に使用することにより、初めてその役割を十分に発揮する。

1. 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものであるが、一般の生活者においては、添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることもある。
2. 医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その安全性の確認が行われる仕組みになっているが、有効性については市販前に十分確認されていることから市販後に再確認されることはない。
3. 医薬品は、製造販売業者による製品回収等の措置がなされることがあるので、医薬品の販売等を行う者は、製造販売業者等からの情報に日頃から留意しておくことが重要である。
4. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであるため、高い水準で均一な品質が保証されていなければならない。

1. ヒトを対象とした臨床試験により求められる５ ０ ％致死量をLD50 といい、薬物の毒性の指標として用いられる。
2. 医薬品の投与量と効果の関係は、薬物用量を増加させるに伴い、効果の発現が検出されない「無作用量」から、最小有効量を経て「治療量」に至る。
3. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との積で表現される用量－反応関係に基づいて評価される。

1. 健康補助食品（ いわゆるサプリメント） は、医薬品と類似した形状で発売されているものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例が報告されている。
2. 「栄養機能食品」は、各種ビタミン、ミネラルに対して「栄養機能の表示」ができる。
3. 特定保健用食品は、特定の保健機能の表示が許可されている。

1. 世界保健機関（ ＷＨＯ） の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量を超えた量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。
2. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、その疾病に対して薬効をもたらす一方、別の疾病に対しては症状を悪化させたり、治療が妨げられたりすることもある。
3. 一般用医薬品の使用において、通常は、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を回避することが優先される。
4. 副作用のうち、血液や内臓機能への影響については明確に自覚症状が現れるため、特段の異常が感じられない場合は、医療機関を受診する必要はない。

１（ ａ ，ｂ ） ２（ ａ ，ｃ ） ３（ ａ ，ｄ ） ４（ ｂ ，ｃ ） ５（ ｃ ，ｄ ）

1. アレルギーは、一般的にあらゆる物質によって起こり得るものであるが、医薬品の有効成分によって引き起こされることはない。
2. 医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるため、それらに対するアレルギーがある人では使用を避けなければならない場合がある。
3. アレルギーには体質的・遺伝的な要素があり、アレルギーを起こしやすい体質の人や、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。
4. アレルギーにおいては過剰に組織に刺激を与える場合が多く、引き起こされた炎症自体が過度に苦痛を与えることになる。

1. 手軽に入手できる一般用医薬品を漫然と使用し続けたとしても、有害事象が発生することはない。
2. 購入者の誤解や認識不足による不適正な使用を防ぐため、医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者に対して、正しい情報を適切に伝えていくことが重要である。
3. 医療用医薬品は過量摂取により急性中毒を生じる危険性が高くなるが、一般用医薬品では過量摂取による急性中毒の心配はない。

1. 相互作用により、副作用が発生しやすくなったり、十分な効果が得られないことがあ
   る。
2. 酒類（ アルコール） は、主に腎臓で代謝され、医薬品の吸収や代謝に影響を与えること
   がある。
3. かぜ薬と解熱鎮痛薬では含有されている有効成分が重複することはないので、より効
   果を得るために併用することが望ましい。
4. カフェインのように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するために、それを含
   む医薬品（ 例： 総合感冒薬） と食品（ 例： コーヒー） を一緒に服用すると過剰摂取となる
   ものがある。

１（ ａ ，ｂ ） ２（ ａ ，ｃ ） ３（ ａ ，ｄ ） ４（ ｂ ，ｃ ） ５（ ｃ ，ｄ ）

1. 小児向けの用法用量が設定されていない一般用医薬品の場合は、保護者等に対して、成人用の量から適宜減らした量を小児へ与えるよう説明することが適切である。
2. 家庭内において、小児の誤飲・誤用事故を未然に防止するためには、小児が容易に手に取れる場所や、小児の目につく場所に医薬品を置かないようにすることが重要である。
3. 小児は血液脳関門が未発達であり、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しにくいため、中枢神経系に影響を与える医薬品による副作用は起こしにくい。

1. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に肝臓や腎臓の機能が低下していると医薬品の作用が強く現れやすく、若年時と比べて副作用を生じるリスクが高くなる。
2. 一般用医薬品の販売等に際しては、実際に医薬品を使用する高齢者の個々の状況に即して、適切に情報提供や相談対応がなされることが重要である。
3. 高齢者は、喉の筋肉が衰えて飲食物を飲み込む力が弱まっている（ 嚥下障害） 場合があり、内服薬を使用する際に喉に詰まらせやすい。
4. 医薬品の副作用で口渇を生じた場合、誤嚥（ 食べ物等が誤って気管に入り込むこと） を誘発しやすくなる。