1. 血液脳関門が未発達であるため、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
2. 小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が長いが、服用した医薬品の吸収率は相対的に低い。
3. 肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄に時間がかかり、副作用が
   より強く出ることがある。
4. 医薬品によっては、形状等が小児向けに作られていないため小児に対して使用しないことなどの注意を促している場合がある。

1. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として65 歳以上を「高齢者」としている。
2. 飲み忘れを起こしやすい傾向があり、家族の理解や協力を含めた配慮が重要となることがある。
3. 喉の筋肉が衰えて飲食物を飲み込む力が弱まっている場合があり、内服薬を服用する際に喉に詰まらせやすい。
4. 基礎疾患を抱えている場合が多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状を悪化させてしまうことがある。

1. 胎盤には、胎児の血液と母体の血液とが混ざり合う仕組みがある。
2. 便秘薬には、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがあるものがある。
3. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られている。
4. ビタミンＡ含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている。

1. プラセボ効果は、条件付けによる生体反応によってのみ起こる。
2. プラセボ効果は不確実であり、それを目的として医薬品が使用されるべきではない。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化には、不都合なもの（副作用）はない。
4. プラセボ効果は、医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをいう。

近年、急速な（ ａ ）の進展や生活習慣病の増加など疾病構造の変化、（ ｂ ）の向上への要請等に伴い、自分自身
の健康に対する関心が高い生活者が多くなっている。そのような中で、専門家による適切なアドバイスの下、一般用医薬品
を利用する「（ ｃ ）」の考え方がみられるようになってきている。

1. 購入者が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されることが望ましい。
2. 情報提供は、説明した内容が購入者にどう理解され、行動に反映されているか、などの実情を把握しながら行うことにより、その実効性が高まる。
3. 情報提供を受ける購入者が医薬品を使用する本人で、現に症状等がある場合には、その人の状態や
   様子全般から得られる情報も、状況把握につながる重要な手がかりとなる。

1. サリドマイドによる薬害事件は、日本国内だけで問題となった。
2. 過去の薬害の原因となった医薬品は、医療用医薬品のみである。
3. 医薬品副作用被害救済制度は、サリドマイド訴訟、スモン訴訟を契機として創設された。
4. ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）訴訟の和解を踏まえ、国は、エイズ治療研究開発センターを整備した。

（ ａ ）として販売されていたキノホルム製剤を使用したことによる（ ｂ ）に罹患したことに対する損害賠償訴訟
である。スモン患者に対しては、医療費の自己負担分の（ ｃ ）、重症患者に対する介護事業が講じられている。

1. 国及び都道府県を被告として、大阪地裁、東京地裁で提訴された。
2. ｢誓いの碑｣の竣工式には厚生大臣（当時）が出席し、関係患者団体等を招いて行われた。
3. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策のほか、医薬品の副作用等による
   健康被害の再発防止に向けた取り組みを進めた。
4. 血友病患者が、ＨＩＶが混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン製剤の投与を受けたこと
   により、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。

脳外科手術等に用いられていた（ ａ ）を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
ＣＪＤは、（ ｂ ）の一種であるプリオンが脳の組織に感染し、死に至る重篤な神経難病である。
本訴訟の和解を踏まえ、国は、生物由来製品の安全対策強化、（ ｃ ）による生物由来製品による感染等被害救済制度の創設を行った。