1. 添付文書の内容は１年に一度定期的に改訂することとされ、改訂年月日を記載するとともに改訂
   された箇所を明示することとされている。
2. 添付文書は開封時に一度目を通せば十分というものではなく、必要なときにいつでも取り出して
   読むことができるよう保管される必要がある。
3. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際には、その使用した一般用医薬品の添付文書を
   持参し、医師や薬剤師に見せて相談がなされることが重要である。

1. 「使用上の注意」は「してはいけないこと」、「相談すること」及び「その他の注意」から構成され、
   適正使用のために重要と考えられる項目が前段に記載されている。
2. 一過性の軽い副作用（口の渇き、便秘、軟便、下痢）については、発現しても直ちに使用（服用）を
   中止する必要はないので、使用者が自らの判断で使用（服用）して差し支えない旨が記載されている。
3. 用法及び用量の項目では、年齢区分、１回用量、１日の使用回数等について一般の生活者に分かりやすく、
   表形式で示されるなど工夫して記載されている。
4. 一般用検査薬では、検査結果が陰性であっても何らかの症状がある場合は、再検査するかまたは
   医師に相談する旨等が記載されている。

1. 「服用時は飲酒しないこと」は、小児では通常当てはまる内容ではないので、摂取されたアルコール
   によって、医薬品の作用の増強、副作用を生じる危険性の増大等が予測される成分が配合されていても小児に使用される
   医薬品には記載しない。
2. 重篤な副作用として、皮膚粘膜眼症候群、中毒性表皮壊死症等が掲げられている医薬品では、
   アレルギーの既往歴がある人等は使用しないことと記載されている。
3. 使用上の注意の記載における「高齢者」とは、およその目安として75歳以上を指す。

1. 製品の特徴は、医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的として
   必須記載とされている。
2. 通常の医薬品では、承認を受けた販売名が記載されている。
3. 薬効名とは、その医薬品の薬効または性質（例えば、主たる有効成分など）が簡潔な分かりやすい
   表現で示されたもので、記載が省略されることはない。
4. 使用方法や効能・効果が異なる一般用医薬品同士では、同一成分または類似の作用を有する成分が
   重複することはない。

1. 眼科用薬では、「他の人と共用しないこと」と記載されている。
2. 医薬品は変質しやすいため、錠剤、カプセル剤、散剤は「冷蔵庫内に保管すること」と記載されている。
3. 小児の目のつくところに医薬品が置かれていた場合に、小児の誤飲事故が多く報告されていること
   から「小児の手の届かないところに保管すること」と記載されている。
4. 医薬品を旅行や勤め先等へ携行するために別の容器へ移し替える場合は、「専門家に相談して、移し
   替えてもらうこと」と記載されている。

1. 効能または効果には、一般の生活者が自ら判断できる症状、用途等が示されている。なお、「適応症」と
   して記載されている場合もある。
2. 病気の予防・症状の改善につながる事項は、一般の生活者に分かりやすく示すために、必ず記載しなければならない。
3. 用法及び用量について、小児における使用に関して認められていない年齢区分（使用年齢の制限）が
   ある医薬品を、当該年齢区分に当たる小児に使用する場合は、専門家に相談することと記載されている。

1. 「保管及び取扱い上の注意」の項のうち、医薬品の保管に関する事項については、購入者が開封して
   製品を確かめることが重要であることから、その容器や包装には記載されない。
2. 毒薬または劇薬に該当する医薬品における表示や、その一般用医薬品が分類されたリスク区分を示す
   識別表示等の法定表示事項のほかにも、医薬品の製品表示として、購入者等における適切な医薬品の選択、適正な使用に
   資する様々な情報が記載されている。
3. １回服用量中0.1mlを越えるアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）について
   は、アルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。
4. 外箱等には「使用にあたって添付文書をよく読むこと」等、添付文書の必読に関する事項が記載されている。

使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後（ ａ ）を超えて性状及び品質が安定であることが確認
されている医薬品において法的な表示義務はないが、流通管理等の便宜上、外箱等に記載されるのが通常となっている。
表示された「使用期限」は、（ ｂ ）状態で保管された場合に品質が保持される期限である。

1. 医薬品等の製品回収に関する情報
2. 新医薬品（新一般用医薬品を含む）等の承認情報
3. 厚生労働省が製薬企業等に指示した緊急安全性情報、「使用上の注意」の改訂情報
4. 企業が新医薬品の開発状況について発表した資料
5. 企業や医療機関等から報告された、医薬品による副作用が疑われる症例情報

（ ａ ）においては、医薬品（一般用医薬品を含む）、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報を
原則、（ ｂ ）とりまとめ、「医薬品・医療機器等安全性情報」として、広く（ ｃ ）向けに情報提供を行っている。