1. 薬事法第52 条の規定により、医薬品に添付する文書又はその容器若しくは被包に、「用法、用量その他使用及び取扱い上の必要な注意」等の記載が義務づけられている。
2. 添付文書の重要な内容が変更された場合には、改訂された箇所を明示するとともに改訂年月を記載することとされている。
3. 添付文書に記載されている適正使用情報は、医薬品の販売に従事する登録販売者等を対象としているため、表現が専門的にならざるをえない。

1. 小児における使用に関して認められていない年齢区分（使用年齢の制限）がある場合は、当該年齢区分に当たる小児に使用させない旨が記載されている。
2. 医薬品の使用により尿や便が着色することがある場合は、「成分及び分量」にその旨記載されている。
3. 「使用上の注意」、「してはいけないこと」及び「相談すること」の各項目の見出しには、それぞれ標識的マークが付されている。

医薬品又は医療機器について重要かつ緊急な情報伝達が必要な場合に、（ ａ ）からの指示に基づいて、製造販売元の製薬企業等からその医薬品又は医療機器を取り扱う医薬関係者に対して、（ ｂ ）以内に原則として直接配布し、情報伝達されるものである。

1. １回服用量中0.1ml を超えるアルコールを含有する内服液剤(滋養強壮を目的とするもの)については、アルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。
2. 使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後２年を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において法的な表示義務はない。
3. 配置販売される医薬品の使用期限は、「配置期限」と記載される。
4. 可燃性ガスを噴射剤としているエアゾール製品は、薬事法の規定により「火気厳禁」の表示事項が義務づけられている。

1. 添付文書情報が事前に閲覧できる環境が整っていない場合にあっては、製品表示から読み取れる適正使用情報が有効に活用され、購入者等に対して適切な情報提供がなされることが一層重要となる。
2. 製品にリスク区分表示をすることによって、情報提供を行う側も受ける側も、その意義や必要性について認識することができる。
3. 購入者等への情報提供の実効性を高める観点から、一般用医薬品を購入してから使い終わるまで、添付文書を大切に保存する必要性を説明することが重要である。
4. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構のホームページでは、一般用医薬品の添付文書情報を平成１９年３月から順次掲載している。

1. 厚生労働省が、医薬品、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報を原則、毎年とりまとめ、広く医薬関係者向けに提供している情報である。
2. 医薬品の安全性に関する解説記事や、使用上の注意の改訂内容等が掲載されている。
3. 厚生労働省ホームページ及び独立行政法人医薬品医療機器総合機構の「医薬品医療機器情報提供ホームページ」で情報提供がされている。
4. Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、ドクターレターとも呼ばれる。

1. 販売時に不十分な情報や理解に基づいた情報提供が行われた場合には、医薬品の販売等に従事する専門家としての信用・信頼が損なわれることにつながりかねない。
2. 医薬品の販売に従事する登録販売者等には、購入者等に対して科学的な根拠に基づいた正確なアドバイスを与え、セルフメディケーションを適切に支援することが期待されている。
3. 添付文書や外箱表示の記載内容が改訂された場合、実際にそれが反映された製品が流通し、購入者等の目に触れるようになるまでには一定の期間を要するので、医薬品の販売に従事する登録販売者等は、購入者の混乱を防ぐために、服薬指導時には添付文書や外箱表示に記載されている改訂前の内容に添って説明する必要がある。

1. タンニン酸アルブミン
2. 塩化リゾチーム
3. カサントラノール
4. サントニン

1. センナ
2. スクラルファート
3. 塩酸ピレンゼピン
4. 臭化ブチルスコポラミン

1. 塩酸プソイドエフェドリン
2. イブプロフェン
3. 塩酸ロペラミド
4. ビサコジル