1. 医薬品は人体にとっては異物（外来物）であるため、必ずしも期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らない。
2. 一般用医薬品であっても医療用医薬品と同様に、科学的根拠に基づく適切な理解や判断によって適正な使用が図られる必要がある。
3. 検査薬は、人体に対して直接使用されないため、人の健康に影響を与えることはない。
4. 一般用医薬品は、製品に添付されている文書（添付文書）や製品表示に必要な情報が記載されている。

1. 一般用医薬品は医療用医薬品と異なり、人体に及ぼす作用が単純なので、そのすべてが科学的に解明されている。
2. 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものであるが、その販売に専門家が関与し、適切な情報提供や相談対応する必要がある。
3. 一般用医薬品はリスク区分の見直しは行われるが、承認基準の見直しは行われない。

1. 薬事法では、健康被害の発生の可能性がない場合は、医薬品に異物等の混入、変質等があっても製品回収等の措置がなされることはない。
2. 一般用医薬品の販売に従事する専門家は、常に医薬品の新しい情報の把握に努める必要がある。
3. 一般用医薬品は、市販後その有効性の確認は行われないが、安全性は確認する仕組みになっている。
4. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達され、購入者が適切に使用することで、初めてその役割を十分に発揮するものである。

医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を（ ａ ）ために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ（ ｂ ）反応」とされている。

薬物が生体の生理機能に影響を与えることを（ ａ ）という。通常、医薬品は複数の（ ａ ）を併せ持つため、期待される有益な反応である（ ｂ ）以外の反応が現れることがある。

1. 成人するまでに、医薬品に対してアレルギーを起こさなければ、それ以後アレルギーを起こすことはない。
2. アレルギーには遺伝的な要素もあるため、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。
3. アレルギーは医薬品の薬理作用とは関係なく起こり得る。
4. 免疫機構が過敏に反応し、過剰に組織に刺激を与えることによって引き起こされた体の各部位に生じる炎症をアレルギー症状という。

1. 添加物である黄色４号（タートラジン）はアレルゲンとなりうる。
2. 蕁麻疹はアレルゲンとの接触以外に、皮膚への物理的な刺激によっても生じる。
3. 代表的なアレルゲンとして小麦、卵、乳、そば等の食品やハウスダストが知られているが、アレルゲンとなりうる物質に季節特有なものはない。
4. 外用薬ではアレルギーは起こらない。

1. 医薬品は、十分注意して適正に使用された場合であっても、副作用が生じることがある。
2. 血液や内臓機能への副作用は、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。
3. 一般用医薬品の副作用の兆候が現れたときには、基本的に使用を中止し、必要に応じて医師、薬剤師などに相談がなされるべきである。
4. 眠気や口渇等の比較的よく見られる症状は、副作用に含まれない。

1. 根本的治療等がなされないまま、一般用医薬品を使用して症状を一時的に緩和するだけの対処を続けていても、有害事象を招く危険性が増すことはない。
2. 小児に対して、小児への使用を避けるべき医薬品を、安易に減量して服用させてはいけない。
3. 一般用医薬品は医療用医薬品と異なり、習慣性がある成分は含まれていない。
4. 人体に直接使用されない医薬品についても、使用する人の誤解や認識不足によって使い方や判断を誤ると、有害事象につながることがある。

相互作用には、医薬品が吸収、代謝、（ ）、排泄される過程で起こるものと、医薬品が薬理作用をもたらす部位において起こるものがある。

1. 合成
2. 濃縮
3. 分泌
4. 分布