1. 一般用医薬品を使用することによって症状が悪化したり、治療が妨げられることがある。
2. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分等によっては、特定の症状がある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある等、注意が必要なものがある。
3. 医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人については、登録販売者において一般用医薬品との併用の可否を判断することは困難なことが多く、その薬剤を処方した医師若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師に相談するよう説明する必要がある。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 一般用医薬品は、その医薬品の一部が変質した物質から成っている場合でも、製造後１年以内であれば販売することができる。
2. 医薬品に表示されている「使用期限」は、開封・未開封を問わず、製品の品質が保持される期限である。
3. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされなければ、医薬品の効き目が低下したり、人体に好ましくない作用をもたらす物質を生じることがある。
4. 一般用医薬品は、購入された後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売等がなされることが重要である。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に（ ａ ）によらない作用を生じることをプラセボ効果（（ ｂ ）効果）という。プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付けによる生体反応、時間経過による（ ｃ ）な変化等が関与して生じると考えられている。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 通常の成人では、乳幼児や妊婦の場合に比べ、一般用医薬品で対処可能な範囲は限られてくる。
2. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処した場合において、一定期間若しくは一定回数使用しても症状の改善がみられない又は悪化したときには、医療機関を受診して医師の診療を受ける必要がある。
3. 一般用医薬品は、医療機関での治療を受けるほどではない体調の不調や疾病の初期段階、あるいは日常において、生活者が自らの疾病の治療、予防又は生活の質の改善・向上を図ることを目的としている。
4. 症状が重いとき（例えば、高熱や激しい腹痛がある場合、患部が広範囲である場合等）に、一般用医薬品を使用することは、一般用医薬品の役割にかんがみると、適切な対処といえる。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

医薬品のうち、その（ ａ ）において人体に対する作用が（ ｂ ）ものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているもの（（ ｃ ）を除く。）をいう。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 何のためにその医薬品を購入しようとしているか（購入者側のニーズ、購入の動機）
2. 症状等がある場合、それはいつ頃からか、その原因や患部等の特定はなされているか
3. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか
4. その医薬品を使用する人が過去にアレルギーや医薬品による副作用等の経験があるか

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品を迅速に供給するための「緊急輸入」制度の創設
2. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構による生物由来製品による感染等被害救済制度の創設
3. ２００２年に行われた薬事法改正に伴う、生物由来製品の安全対策強化
4. 医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るための、医薬品副作用被害救済制度の創設

１（ ａ，ｂ ) ２（ ａ，ｃ ) ３（ ｂ，ｃ ) ４（ ｂ，ｄ ) ５（ ｃ，ｄ )

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

ＨＩＶ訴訟は、（ ａ ）患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料（ ｂ ）から製造された（ ｃ ）製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. サリドマイドの光学異性体のうち、Ｒ体には有害作用がないことから、Ｒ体のサリドマイドを分離して製剤化すると催奇形性を避けることができる。
2. サリドマイド製剤は、１９６１年１１月、西ドイツ（当時）のレンツ博士がサリドマイド製剤の催奇形性について警告を発し、日本では、同年中に速やかに販売停止及び回収措置が行われた。
3. サリドマイド製剤は、当時、貧血用薬として承認された。
4. サリドマイド訴訟は、サリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。
2. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として、検査や献血時の問診の充実が図られた。
3. ＨＩＶ訴訟は、国及び製薬企業を被告として大阪地裁と東京地裁で提訴されたが、和解は成立していない。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用