1. 添付文書中、販売名の上部に、「使用にあたって、この説明文書を必ず読むこと。また、必要なときに読めるよう大切に保存すること。」等の文言が記載されている。
2. 添付文書の内容は、医薬品の有効性・安全性等に係る新たな知見、使用に係る情報に基づき、必ず１年に１回、改訂される。
3. 添付文書は、実際に使用する人やその時の状態によって留意されるべき事項が異なってくるため、必要なときにいつでも取り出して読むことができるように保管する。
4. 薬効名とは、その医薬品の薬効又は性質が簡潔な分かりやすい表現で示されたもので、販売名に薬効名が含まれているような場合であっても、薬効名は必ず記載されている。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 「してはいけないこと」の項目には、守らないと症状が悪化する事項、副作用又は事故等が起こりやすくなる事項について記載されている。
2. 「医師又は歯科医師の治療を受けている人」は、自己判断で一般用医薬品が使用されると、治療の妨げとなることがあるため、「相談すること」の項目に記載されている。
3. 重篤な副作用として、ショック（アナフィラキシー）、喘息等が掲げられている医薬品では、「本剤又は本剤の成分によりアレルギー症状を起こしたことがある人は注意して使用すること」と記載されている。
4. 小児に使用される医薬品においては、小児では通常当てはまらない「服用後、乗物又は機械類の運転操作をしないこと」等の記載はされない。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 添加物として配合されている成分も、積極的な薬効を期待しているので、成分及び分量が記載されている。
2. 医薬品の添加物として配合されている成分には、アレルギーの原因となり得ることが知られているものもあり、アレルギーの既往歴がある人では使用を避ける必要がある。
3. 有効成分の名称は、一般的名称のあるものについては、その一般的名称が記載されている。
4. 尿や便が着色することがある旨の注意など、配合成分に関連した使用上の注意事項がある場合には、成分及び分量の項目に続けて、これと区別して記載されている。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 危険物に該当する消毒用エタノールの容器には、消防法に基づく注意事項が表示されている。
2. 医薬品を旅行や勤め先等へ携行するために別の容器へ移し替えると、中身がどんな医薬品であったか分からなくなってしまい、誤用の原因となるおそれがある。
3. シロップ剤は、室温との急な温度差で変質するおそれがあるため、冷蔵庫内で保管をしてはならない。
4. 点眼薬は、開封後長期間保存すると変質するおそれがあるため、家族間で共用し、できる限り早目に使い切ることが重要である。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 開封された状態で保管された場合に品質が保持される期限である。
2. すべての医薬品について、使用期限の表示に関する法的な表示義務がある。
3. 配置販売される医薬品では、使用期限の代わりに「消費期限」と記載される。
4. 外部の容器又は被包及び添付文書に記載しなければならない。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 効能・効果
2. 剤形の形や色に関する事項
3. 用法・用量
4. 保管に関する注意事項

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

各制度により集められた副作用情報については、（ ａ ）において専門委員の意見を聴きながら調査検討が行われ、その結果に基づき、（ ｂ ）は、薬事・食品衛生審議会の意見を聴いて、使用上の注意の改訂の指示等を通じた注意喚起のための情報提供や、効能・効果や用法・用量の一部変更、調査・実
験の実施の指示、製造・販売の中止、製品の回収等の安全対策上必要な行政措置を講じている。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 登録販売者は、製造販売業者等が行う情報収集に協力するよう努めなければならない。
2. 一般用医薬品では、承認後の副作用等の発現状況等の調査は求められていない。
3. 医療用医薬品で使用されていた有効成分を一般用医薬品で初めて配合したものについては、承認条件として承認後の一定期間（概ね３年）、安全性に関する調査及び調査結果の報告が求められている。
4. 製造販売業者は、副作用等の情報収集の義務を負う。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品との因果関係が明確な健康被害のみ報告する。
2. 医薬部外品又は化粧品による健康被害も、自発的な情報協力が要請されている。
3. 健康食品による健康被害も任意に報告する。
4. 安全対策上必要がある医薬品の過量使用や誤用等による健康被害も報告する。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. サリドマイド事件等を踏まえ、１９７９年に医薬品副作用被害救済基金法が制定され、副作用被害に関する救済制度が創設された。
2. 医薬品副作用被害救済制度とは、医薬品を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合について、医療費などの給付を行い、被害者の迅速な救済を図るものである。
3. 医薬品による副作用被害が明らかな場合には、被害を受けた本人や家族の申請がなくても、厚生労働大臣は、医療費等の各種給付を行うことができる。
4. 副作用被害の救済給付に必要な費用は、製造販売業者及び製造業者からの拠出金が充てられる。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用