1. 治療のために処方された医薬品の使用を自己判断で控えることは適当でない。
2. 小児は好奇心が強く、すぐ手を出して口の中に入れることがあるため、小児が医薬品と認識できない
   容器へ移し替えて保管することが望ましい。
3. 局所に適用する医薬品は、患部の状態によっては症状を悪化させたり、誤った部位に使用すると有害事象を生じたりするおそれがある。
4. 可燃性ガスを噴射剤としているエアゾール製品等、危険物に該当する製品における消防法に基づく
   注意事項については、添付文書において「使用上の注意」として記載されている。

1. 重篤な副作用については、入院相当以上の健康被害につながるおそれがあるものであり、その初期段階において速やかに医師の診療を受ける必要がある。
2. 一般的な副作用については、そのまま使用を継続しても、状態の悪化を招いたり、回復が遅れたりするおそれはない。
3. 一般的な副作用として記載されている症状であっても、発疹や発赤などのように、重篤な副作用の初期症状である可能性があるものも含まれている。
4. まず、まれに発生する重篤な副作用について発現部位別に症状が記載され、そのあとに続けて、一般的な副作用について副作用名ごとに症状が記載されている。

1. 「効能又は効果」には、一般の生活者が自ら判断できる症状、用途等が示されている。なお、「適応症」として記載されている場合もある。
2. 「製造販売業者の名称及び所在地」には、製造業者の名称及び所在地を記載してもよい。
3. 「成分及び分量」には、年齢区分、１回用量、１日の使用回数等について一般の生活者に分かりやすく、表形式で示されるなど工夫して記載されている。
4. 「病気の予防・症状の改善につながる事項」として、その医薬品の適用となる症状等に関連して、
   医薬品の使用のみに頼ることなく、日常生活上、どのようなことに心がけるべきかなど、症状の予防・改善につながる
   事項について一般の生活者に分かりやすく記載されていることがある。

1. 医薬品によっては添付文書の形でなく、医薬品医療機器等法第５２条の規定に基づく「用法、用量その他使用及び取扱い上必要な注意」等の記載を、外箱等に行っている場合がある。
2. 開封しなくても剤形が分かるように、剤形の色や形を外箱に表示しなければならない。
3. 使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後３年を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において、法的な表示義務はない。
4. １回服用量中0.1mLを超えるアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）については、
   例えば「アルコール含有○○mL以下」のように、アルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。

1. 医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的として、製品の特徴が記載されている。
2. 使用上の注意は、「効能及び効果」、「成分及び分量」及び「その他の注意」から構成され、適正使用のために重要と考えられる項目が前段に記載されている。
3. 薬効名とは、その医薬品の薬効又は性質（例えば、主たる有効成分など）が簡潔な分かりやすい表現で示されたものである。
4. 添付文書の内容が変更された場合には、必ず改訂年月を記載するとともに改訂された箇所を明示することとされている。

1. 安全性速報は、迅速な注意喚起が必要な状況にある場合に、都道府県からの命令に基づいて作成されるＡ４サイズの青色地の印刷物で、ブルーレターとも呼ばれる。
2. 安全性速報は、製造販売業者から卸売販売業者を介した、医療機関や薬局等への間接的な配布により情報伝達されるものである。
3. 緊急安全性情報は、医薬品、医療機器又は再生医療等製品について緊急かつ重大な注意喚起や使用制限
   に係る対策が必要な状況にある場合に、厚生労働省からの命令、指示、製造販売業者の自主決定等に基づいて作成される。
4. 緊急安全性情報は、医療用医薬品や医家向け医療機器についての情報伝達であり、一般用医薬品に関係する緊急安全性情報が発出されることはない。

1. 一般用医薬品・要指導医薬品の添付文書情報
2. 薬剤師名簿
3. 登録販売者名簿
4. 患者向医薬品ガイド・くすりのしおり

医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による被害者の迅速な救済を図るため、（ ａ ）に基づく
公的制度であり、（ ｂ ）の給付請求を受けて、その健康被害が医薬品の副作用によるものかどうか、医薬品が適正に
使用されたかどうかなど、医学的薬学的判断を要する事項について（ ｃ ）の諮問・答申を経て、厚生労働大臣が判定した結果に基づいて、
各種給付が行われる。

1. 殺菌消毒剤（人体に直接使用するものを除く）
2. 鼻炎用薬
3. 禁煙補助剤
4. 一般用検査薬

医薬品副作用被害救済制度の対象とならないケースのうち、製薬企業に損害賠償責任が（ ａ ）場合には、「医薬品
ＰＬセンター」への相談が推奨される。
消費者が、医薬品又は医薬部外品に関する苦情（健康被害以外の損害も含まれる）について製造販売元の企業と
交渉するに当たって、（ ｂ ）立場で申立ての相談を受け付け、交渉の仲介や調整・あっせんを行い、（ ｃ ）迅速な解決に導くことを目的としている。