1. 添付文書には「使用にあたって、この説明文書を必ず読むこと。」等の文言が記載されている。
2. 医薬品の添付文書の内容は変わらないものではなく、医薬品の有効性・安全性等に
   係る新たな知見、使用に係る情報に基づき、定期的に改訂されることとされている。
3. 添付文書は開封時に一度目を通されれば十分というものでなく、必要なときにいつでも
   取り出して読むことができるように保管される必要がある。
4. 使用上の注意は、「してはいけないこと」、「相談すること」及び「その他の注意」から
   構成され、適正使用のために重要と考えられる項目が前段に記載されている。

1. 一般用検査薬では、その検査結果のみで確定診断はできないので、判定が陽性で
   あれば速やかに医師の診断を受ける旨が記載されている。
2. 併用すると作用の増強、副作用等のリスクの増大が予測される医薬品について
   注意を喚起し、使用を避ける等適切な対応が図られるよう記載されている。
3. 小児に使用される医薬品においては、その医薬品の配合成分に基づく一般的な
   注意事項であっても、服用時は飲酒しない旨の記載は省略される。
4. 一般用医薬品は、医療用医薬品より作用が穏やかになるように設計されているので、
   長期連用しない旨の記載はされることはない。

1. 効能または効果の欄には、一般の生活者が自ら判断できる症状、用途等が
   示されているが、「適応症」として記載されている場合は、服用の可否について専門家が判断しなければならない。
2. 用法及び用量の欄に、小児における使用に関して認められていない年齢区分
   （使用年齢の制限）がある場合は、当該年齢区分に当たる小児に使用させない旨が記載されている。
3. 成分及び分量の欄には、有効成分の名称及び分量のみ記載されており、添加物として
   配合されている成分は記載されることはない。
4. 医薬品の添加物は、それ自体積極的な薬効を期待して配合されるものである。

1. 家庭内において、小児が容易に手に取れる場所等に医薬品が置かれていた場合に
   誤飲事故が多く報告されているため、小児の手の届かないところに医薬品を保管する等の注意が必要である。
2. 医薬品を旅行へ携行するために別の容器に移し替えると、日時が経過して中身が
   どんな医薬品であったか分からなくなってしまうことがあり、誤用の原因となるおそれがある。
3. シロップ剤は変質しやすいため、開封後は冷蔵庫内に保管されるのが望ましいと
   されているが、凍結すると変質したり、効力が減弱する場合がある。
4. 錠剤、カプセル剤、散剤は、取り出したときに室温との急な温度差で湿気を帯びる
   おそれがないため、冷蔵庫内での保管が適当である。

医薬品の添付文書や外箱等には、（ ａ ）に該当する医薬品における表示や、その一般用医薬品が
分類された（ ｂ ）区分を示す識別表示等の法定表示事項のほかにも、購入者等における適切な医薬品の
選択、適正な使用に資する様々な情報が記載されている。例えば、エアゾール製品では高圧ガス保安法に
基づいた注意事項として、使用ガスの名称や（ ｃ ）などの注意事項が記載されている。

1. 医薬品の保管に関する事項
2. 使用にあたって添付文書をよく読むこと
3. 服用後、乗物または機械類の運転操作をしないこと
4. 次の部位には使用しないこと

1. 医薬品又は医療機器について重要かつ緊急な情報伝達が必要な場合に、その医薬品
   等を取り扱う医薬関係者に対して、厚生労働省から４週間以内に原則として直接配布し、情報伝達されるものである。
2. 一般用医薬品に関係する緊急安全性情報が発出されたことがある。
3. Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、ドクターレターとも呼ばれる。
4. ２０００年１１月に塩酸フェニルプロパノールアミン含有医薬品による
   出血性脳卒中に関する緊急安全性情報が発出された。

1. 一般用医薬品の添付文書情報が掲載されている。
2. 「使用上の注意」の改訂情報が掲載されている。
3. 医薬品等の製品回収に関する情報が掲載されている。
4. 医薬品・医療機器の安全性に関する情報が発出されたときに、ホームページへの
   掲載と同時に、その情報を電子メールにより配信するサービスが行われている。

1. 安全対策上必要があると認められる場合であっても、医薬品の過量使用や誤用等に
   よるものと思われる健康被害については報告する必要はない。
2. 医薬品等によるものと疑われる、身体の変調・不調、日常生活に支障を来す程度の
   健康被害について報告が求められている。
3. 医薬品との因果関係が明確でない場合は、報告する必要はない。
4. 医薬品の副作用は、使用上の注意に記載されているものだけとは限らないため、副作用
   の症状がその医薬品の適応症状と見分けがつきにくい場合にも報告がなされる必要がある。