1. 医療手当
2. 障害年金
3. 葬祭料
4. 医療費
5. 遺族一時金

1. マレイン酸クロルフェニラミン
2. アルジオキサ
3. 次硝酸ビスマス
4. スクラルファート
5. 塩化リゾチーム

医薬品の持つ特質及びその使用・取扱い等について正しい知識を広く生活者に浸透させることにより、保健衛生の維持向上に貢献することを目的とし、毎年１０月１７日～２３日の１週間を「（ ）」として、国、自治体、関係団体等による広報活動やイベント等が実施される。

1. 薬の適正使用推進週間
2. 薬の安全週間
3. 薬物乱用撲滅週間
4. 薬と健康の週間
5. 副作用撲滅週間

医薬品又は医療機器について重要かつ緊急な情報伝達が必要な場合に、（ ア）からの指示に基づいて、製造販売元の製薬企業等からその医薬品又は医療機器を取り扱う医薬関係者に対して、（ イ）以内に原則として直接配布し、情報伝達されるものである。Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、（ ウ）とも呼ばれる。

新一般用医薬品には、（ ア）及び（ イ）があり、（ ア）については、承認条件として承認後の一定期間（概ね３年）、安全性に関する使用成績の調査及び調査結果の報告が求められており、（ イ）については、１０年を超えない範囲で厚生労働大臣が承認時に定める一定期間（概ね８年）、承認後の使用成績等を製造販売元の製薬企業が集積し、厚生労働省へ提出する制度［（ ウ）制度］が適用されている。

1. 添付文書の販売名の上部には使用時に必ず読む旨記載されているが、一度理解すれば特に保存する必要はない。
2. 添付文書には、医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的として、効能・効果、用法・用量又は成分・分量等からみた特徴が、必ず記載されていなければならない。
3. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際に、その添付文書を持参すると患者の病気に対し医師が先入観を持ち、正しい診断の妨げとなるため、行わない方がよい。
4. 添付文書には通常、販売名の他にその医薬品の薬効又は性質が記載されているが、「○○胃腸薬」のように、販売名に薬効名が含まれている場合には、薬効名の記載は省略されることがある。

使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後（ ）を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において法的な表示義務はない。

1. ２年
2. ３年
3. ５年
4. ８年
5. １０年

1. 「次の人は使用（服用）しないこと」の項には、アレルギーの既往歴や、乗物または機械類の運転操作を行う人に対する記載などが含まれている。
2. 一般用医薬品との併用については、「本剤を使用（服用）している間は、次の医薬品を使用（服用）しないこと」の項に記載されており、医療用医薬品との併用については、「相談すること」の項に記載されている。
3. 高齢者については、どの程度副作用等を生じるリスクが増大しているかを年齢のみから一概に判断することが難しく、専門家と相談しながらの使用が望ましいため、「相談すること」の項に書かれている。
4. 「用法及び用量」の項では、年齢区分、１回用量、１日の使用回数等について一般の生活者に分かりやすく、表形式で示されるなど工夫して記載されている。

1. 一般用医薬品の長期の乱用によって、情緒不安定、対人関係・社会生活上の障害などにいたった事例が報告されている。
2. 登録販売者は、一般用医薬品の販売にのみ従事し、適切なセルフメディケーションの普及定着、医薬品の適正使用の推進については、積極的に関わる必要はない。
3. 青少年は、薬物乱用の危険性に関する認識や理解が必ずしも十分でないため、一般用医薬品を興味本位で乱用することがある。
4. 医薬品の適正使用の重要性等に関して、小中学生のうちから啓発することが重要である。

1. 有効成分が不明なものにあっては、その名称に代えてその本質及び製造方法の要旨が記載されている。
2. 医薬品の添加物は、それ自体積極的な薬効を期待して配合されるものではなく、製剤としての品質、有効性及び安全性を高めることを目的として配合されている。
3. 添加物として配合されている成分については、薬事法上、添付文書及び外箱に記載することが定められている。
4. 医薬品の添加物について、購入者から質問等があった場合は、製造販売元の製薬企業に問い合わせる等の適切な対応がなされるべきである。