1. 一般用医薬品の場合、登録販売者等から提供される情報をもとに一般の生活者が購入し使用するもので
   あるため、添付文書等に記載されている適正使用情報は、購入者にとっては特に重要ではない。
2. 一般用医薬品の添付文書の記載は、薬剤師・登録販売者向けに専門的な表現でなされており、一般の
   生活者には理解しにくいものになっている。
3. 登録販売者は、購入者等への情報提供及び相談対応を行う際に、添付文書等に記載されている内容を
   的確に理解する必要がある。
4. 登録販売者は、その医薬品を購入し、又は使用する個人の状況に応じて、積極的な情報提供が必要と
   思われる事項に焦点を絞り、効果的かつ効率的な説明をすることが重要である。

1. 添付文書の記載内容は、医薬品の有効性・安全性等に係る新しい知見、使用に係る情報に基づき、
   １年に１回定期的に改訂される。
2. 添付文書は、必要なときにいつでも取り出して読むことができるように保管される必要がある。
3. 一般用医薬品を使用している者が医療機関を受診する際には、その添付文書を持参し、医師や薬剤師
   に見せて相談することが重要である。
4. 薬効名とは、その医薬品の薬効又は性質が簡潔な分かりやすい表現で示されたもので、販売名に薬効名
   が含まれているような場合(例えば、「○○○胃腸薬」など)であっても、薬効名の記載は省略できない。

1. 適正使用のために重要と考えられる項目が前段に記載されている。
2. 「してはいけないこと」には、守らないと症状が悪化する事項、副作用又は事故等が起こりやすくなる
   事項について記載されている。
3. 「相談すること」には、その医薬品を使用する前に、その使用の適否について専門家に相談した上で
   適切な判断がなされることが望ましい場合について記載されているが、使用後に関する事項については記載されていない。
4. 「その他の注意」には、その医薬品の薬理作用等から予想される身体への影響であって、容認される
   軽微なものについて、「次の症状が現れることがある」として記載されている。

副作用については、まず一般的な副作用について（ ａ ）に症状が記載され、そのあとに続けて、（ ｂ ）発生する
重篤な副作用について（ ｃ ）に症状が記載されている。

1. 眼科用薬は、雑菌の繁殖を防ぐため、家族で共有してなるべく早く使い切ることが望ましい。
2. カプセル剤は特に変質しやすいため、冷蔵庫内に保管されるのが望ましい。
3. 散剤は、取り出したときに室温との急な温度差で湿気を帯びるおそれがあるため、冷蔵庫内での保管
   は不適当である。
4. 医薬品を別の容器に移し替えると、日時が経過して中身がどんな医薬品であったか分からなくなって
   しまうことがあり、誤用の原因となるおそれがある。

1. 添付文書は通常、外箱等に封入されていることから、添付文書の内容のうち、効能・効果、用法・用量
   等のほか、使用上の注意の記載の一部が外箱等にも記載されている場合がある。
2. １回服用量中0.1mL を超えるアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）については、例え
   ば「アルコール含有○○mL 以下」のように、アルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。
3. 表示された「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限であり、いったん
   開封されたものについては記載されている期日まで品質が保証されない場合がある。
4. 使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後３年を超えて性状及び品質が安定であること
   が確認されている医薬品において法的な表示義務はない。

医薬品又は医療機器について重要かつ緊急な情報伝達が必要な場合（予期せぬ重大な副作用等）に、（ ａ ）からの
指示に基づいて、製造販売元の製薬企業等からその医薬品又は医療機器を取り扱う医薬関係者に対して、（ ｂ ）に原則
として直接配布し、情報伝達されるものである。
Ａ４サイズの（ ｃ ）地の印刷物で、ドクターレターとも呼ばれる。

1. 厚生労働省において、医薬品、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報を原則、毎月と
   りまとめ、広く医薬関係者向けに情報提供を行っている。
2. 一般用医薬品に関する情報が掲載されることはない。
3. 医薬品の安全性に関する解説記事や、使用上の注意の改訂内容等が掲載されている。
4. 厚生労働省ホームページ及び独立行政法人医薬品医療機器総合機構の「医薬品医療機器情報提供ホーム
   ページ」へ掲載されるとともに、医学・薬学関係の専門誌等にも転載される。

1. 新医薬品（新一般用医薬品を含む）等の承認情報が掲載されている。
2. 企業や医療機関等から報告された、医薬品による副作用が疑われる症例情報が掲載されている。
3. 医薬品等の製品回収に関する情報が掲載されている。
4. 医薬品・医療機器の安全性に関する情報が発出されたときに、ホームページへの掲載と同時に、その情報
   を電子メールにより配信するサービスを行っているが、登録販売者は配信登録を行うことができない。