1. 医薬品の適正な使用のために必要な情報の記載は、一般の生活者に理解しやすい平易な表現でなされている。
2. 添付文書の記載内容は、医薬品の有効性・安全性等に係る新たな知見、使用に係る情報に基づき、年１回定期的に改訂される。
3. 販売時に専門家から直接情報提供を受けた購入者以外の家族等がその医薬品を使用する際には、添付文書に目を通し、使用上の注意等に留意して適正に使用されることが特に重要である。
4. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際には、その添付文書を持参し、医師や薬剤師に見せて相談がなされることが重要である。

1. 局所に適用する医薬品は、患部の状態によっては症状を悪化させたり、誤った部位に使用すると有害事象を生じたりするおそれがある。
2. 使用方法や効能・効果が異なる医薬品であれば、同一成分又は類似の作用を有する成分が重複することはない。
3. 添付文書には、併用すると作用の増強、副作用等のリスクの増大が予測されるものについて注意を喚起し、使用を避ける等適切な対応が図られるよう必要な事項が記載されている。

1. サントニン
2. 塩酸ロペラミド
3. ブロメライン
4. 塩酸トリプロリジン
5. ユビデカレノン

1. 次硝酸ビスマス
2. ジプロフィリン
3. アスピリン
4. 塩酸パパベリン
5. イブプロフェン

1. 一般用検査薬では、その検査結果のみで確定診断ができるので、判定が陽性であれば速やかに医師の診察を受ける旨が記載されている。
2. 一般用検査薬では、検査結果が陰性であっても何らかの症状がある場合は、再検査するか又は医師に相談する旨等が記載されている。
3. 人体に直接使用しない一般用検査薬には、キットの内容及び成分・分量のほか、添加物として配合されている成分名も記載されていなければならない。
4. 妊娠検査薬では、一般的に、専門家による購入者等への情報提供の参考として、検出感度も併せて記載されている。

1. 漢方処方製剤では、ある程度の期間継続して使用されることにより効果が得られるとされているものが多いので、長期連用する場合でも、専門家に相談する旨が添付文書に記載されることはない。
2. 一過性の軽い副作用（口の渇き、便秘、軟便、下痢）については、発現しても直ちに使用を中止する必要はないが、その症状の継続又は増強がみられた場合には、いったん使用を中止した上で専門家に相談する旨が添付文書に記載されている。
3. 点眼剤に類似した容器に収められた外用液剤では、取り違えにより点眼される事故防止のため、その容器本体に黒枠・黒字で「目に入れない」旨の文字、また、「水虫薬」の文字など点眼薬と区別可能な表示についても目立つよう記載されている。
4. 病気の予防・症状の改善につながる事項（いわゆる「養生訓」）は、添付文書に記載されていなければならない。

1. 医薬品によっては添付文書の形でなく、薬事法第５２条の規定に基づく「用法、用量その他使用及び取扱い上の必要な注意」等の記載を、外箱等に行っている場合がある。
2. 副作用や事故等が起きる危険性を回避するため、１回服用量中０．１ｍＬを超えるアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）については、外箱等にアルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。
3. 外箱等には、「使用にあたって添付文書をよく読むこと」等、添付文書の必読に関する事項が、記載されている。
4. 購入者によっては、購入後すぐ開封せずにそのまま保管する場合や持ち歩く場合があるため、添付文書を見なくても適切な保管がなされるよう、その容器や包装にも、保管に関する注意事項が記載されている。

適切な保存条件の下で製造後（ ）を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において法的な表示義務はないが、流通管理等の便宜上、外箱等に記載されるのが通常となっている（配置販売される医薬品では、「配置期限」として記載）。

1. ３か月
2. ６か月
3. １年
4. ２年
5. ３年

1. 厚生労働省からの指示に基づいて、製造販売元の製薬企業等からその医薬品又は医療
   機器を取り扱う医薬関係者に対して情報伝達されるものである。
2. 製造販売元の製薬企業等から６週間以内に原則として直接配布される。
3. Ａ４サイズの黄色地の印刷物で、ドクターレターとも呼ばれる。
4. 情報の対象となるものは、医療用医薬品及び医家向け医療機器のみである。

1. 登録販売者においては、一般用医薬品の適正な使用を確保するため、製造販売業者等から提供される情報の活用その他必要な情報の収集、検討及び利用を行うことに努めなければならない。
2. 厚生労働省においては、医薬品（一般用医薬品を除く。）、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報をとりまとめ、「医薬品・医療機器等安全性情報」として、情報提供を行っている。
3. 購入者等が抱く疑問等に対する答えが添付文書に記載されていることも多く、購入者等からの相談への対応において、添付文書情報は有用である。
4. 添付文書に「使用上の注意」として記載される内容は、その医薬品に配合されている成分等に由来することも多く、使用上の注意の内容について、配合成分等の記載からある程度読み取ることも可能である。