1. 重要な内容が変更された場合には、改訂年月を記載するとともに改訂された箇所を明示することとされている。
2. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際には、その添付文書を持参し、医師や薬剤師に見せて相談することが重要である。
3. 「製品の特徴」については、医薬品を使用する人に、その製品の概要を分かりやすく説明することを目的としているので、必須記載とされている。
4. 人体に直接使用しない検査薬では、添付文書には「販売名及び使用目的」が記載される。

1. インドメタシンが配合された外用鎮痛消炎薬は、喘息発作を誘発するおそれがあるため、「ぜんそくを起こしたことがある人」は使用しないこととされている。
2. 塩酸プソイドエフェドリンが配合された医薬品は、除脈又は頻脈を引き起こし、心臓病の症状を悪化させるおそれがあるため、「心臓病の診断を受けた人」は使用しないこととされている。
3. エチニルエストラジオールが配合された医薬品は、妊娠中の女性ホルモン成分の摂取によって、胎児の先天性異常の発生が報告されているため、「妊婦または妊娠していると思われる人」は使用しないこととされている。
4. アミノ安息香酸エチルが配合された医薬品は、ライ症候群の発症との関連性があるため、「透析療法を受けている人」は使用しないこととされている。

1. 小児に使用される医薬品には、「服用時は飲酒しないこと」等の小児では通常あてはまらない内容については記載されない。
2. 一般に高齢者では、加齢に伴い副作用等を生じるリスクが低下する傾向にある。
3. 「その他の注意」には、その医薬品の薬理作用等から予想される身体への影響であって、容認される軽微なものについては、「次の症状が現れることがある」として記載されている。
4. 妊婦または妊娠していると思われる人に対しては、医薬品の使用にあたって慎重を期す必要はない。

（ ａ ）軽い副作用（（ ｂ ）、便秘、軟便、下痢）については、発現しても直ちに使用を中止する必要はないが、その症状の（ ｃ ）がみられた場合には、いったん使用を中止した上で専門家に相談する旨が記載されている。

1. 局所に適用する医薬品においては、「次の部位には使用しないこと」として、使用を避けるべき患部の状態、適用部位等に分けて、簡潔に記載されている。
2. 「３日以上（継続して）使用（服用）しないこと」と記載されている場合であっても、症状が改善しない場合はそのまま使用し続ける必要がある。
3. 配合されている成分の作用によって眠気や異常なまぶしさ等を引き起こす医薬品は、重大な事故につながるおそれがあるため、「服用後、乗物または機械類の運転操作をしないこと」として、その症状の内容とともに注意事項が記載されている。
4. 一般用検査薬では、その検査結果のみで診断が確定できるので、判定が陽性であれば医師の診断を受ける必要はない旨が記載されている。

1. 「成分及び分量」には、尿や便が着色することがある旨の注意等が記載されることがある。
2. 「用法及び用量」には、年齢区分、１回用量等が記載されることがある。
3. 「病気の予防・症状の改善につながる事項」（いわゆる「養生訓」）は必須記載とされている。
4. 「消費者相談窓口」には、製造販売業者の窓口担当部門の名称、電話番号等が記載されている。

1. 使用期限の表示については、適切な保存条件の下で製造後３年を超えて性状及び品質が安定であることが確認されている医薬品において法的な表示義務はない。
2. １回服用量中0.1ml未満のアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）においては、「アルコール含有○○ml未満」のように、アルコールを含有する旨及びその分量が必須記載されている。
3. 薬事法の規定に基づき、可燃性ガスを噴射剤としているエアゾール製品や消毒用アルコール等の製品には、「火気厳禁」の表示事項が義務付けられている。
4. 表示された「使用期限」は、開封状態で保管された場合に品質が保持される期限である。

1. 家庭における誤飲事故等を避けるため、医薬品は食品と区別して保管されることが重要である。
2. 眼科用薬では、複数の使用者間で使い回されると、使用に際して薬液に細菌汚染があった場合に、別の使用者に感染するおそれがあるので、他の人と共用しないこととされている。
3. シロップ剤などは変質しやすいため、開封後は冷凍庫内に保管されるのが望ましい。
4. 医薬品を別の容器に移し替えると誤用の原因となったり、医薬品として適切な品質が保持できなくなるおそれがある。

1. 緊急安全性情報は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構からその医薬品又は医療機器を取り扱う医薬関係者に対して、直接配布し、情報伝達される。
2. 薬事法第７７条の３第１項の規定により、医薬品の製造販売業者等は、医薬品の有効性及び安全性に関する事項その他医薬品の適正な使用のために必要な情報を収集し、検討するとともに、登録販売者等に対して、提供するよう努めなければならないこととされている。
3. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構では、医薬品・医療機器の安全性に関する情報が発出されたときに、医薬品医療機器情報提供ホームページへの掲載と同時に、その情報を電子メールにより配信するサービスを行っている。
4. 厚生労働省においては、医薬品、医療機器等による重要な副作用、不具合等に関する情報を毎週とりまとめ、「医薬品・医療機器等安全性情報」として、医薬関係者向けに情報提供を行っている。