1. 医薬品は、効能・効果、用法・用量、起こり得る副作用等、その適正な使用のために必要な
   情報（適正使用情報）を伴って初めて医薬品としての機能を発揮する。
2. 要指導医薬品は、登録販売者から提供された情報に基づき、一般の生活者が購入し、自己の判断で使用するものである。
3. 添付文書や製品表示に記載されている適正使用情報は、その適切な選択、適正な使用を図る上で特に重要である。
4. 添付文書や製品表示に記載されている適正使用情報は、一般の生活者に理解しやすい平易な表現で
   なされているが、その内容は一般的・網羅的なものとならざるをえない。

1. 添付文書の販売名の上部に、「使用にあたって、この説明文書を必ず読むこと。
   また、必要なときに読めるように大切に保存すること。」等の文言が記載されている。
2. 販売時に専門家から直接情報提供を受けた購入者以外の家族等がその医薬品を使用する際には、
   添付文書に目を通し、使用上の注意等に留意して適正に使用することが特に重要である。
3. 添付文書は、必要なときにいつでも取り出して読むことができるように保管する必要がある。
4. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際には、その添付文書を持参し、医師や薬剤師に
   見せて相談することが重要である。

1. 添付文書の「次の部位には使用しないこと」の項には、使用を避けるべき患部の状態、適用部位等に分けて、簡潔に記載されている。
2. 添付文書の「本剤を使用（服用）している間は、次の医薬品を使用（服用）しないこと」の項
   には、併用すると作用の増強、副作用等のリスクの増大が予測されるものについて注意を喚起し、使用を避ける等適切な
   対応が図られるよう記載されている。
3. 一般用医薬品は、単一有効成分の場合が多く、使用方法や効能・効果が異なる医薬品同士で
   あれば、同一成分又は類似の作用を有する成分が重複することはない。
4. 医療用医薬品との併用については、医療機関で治療を受けている人が、治療のために処方された
   医薬品の使用を自己判断で控えることは適当でないため、添付文書の「相談すること」の項には、「医師（又は歯科
   医師）の治療を受けている人」等として記載されている。

1. 一般的な副作用については、発現部位別に症状が記載されている。
2. 各医薬品の薬理作用等から発現が予測され、容認される軽微な症状（例えば、抗ヒスタミン薬の
   眠気等）の場合は、症状の持続又は増強がみられても、使用の中止や専門家へ相談する必要がない旨が記載されている。
3. まれに発生する重篤な副作用については、副作用名ごとに症状が記載されている。
4. 漢方処方製剤では、ある程度の期間継続して使用されることにより効果が得られるとされている
   ものが多いが、長期連用する場合には、専門家に相談する旨が記載されている。

1. １回用量や１日の使用回数等について、分かりやすく記載されている。
2. 医薬品の有効成分が明らかな場合、有効成分の名称が記載されている。
3. 使用年齢の制限がある医薬品であっても、年齢区分について記載されていない。
4. 香料、ｐＨ調整剤等の添加物として医薬品に配合されている成分については記載されていない。

1. 医薬品は清潔に造られており、開封後も雑菌の繁殖が生じることはない
2. シロップ剤は変質しやすいため、開封後は冷蔵庫内に保管されるのが望ましい。
3. 医薬品の成分は安定であるため、化学変化が生じることはない。
4. 錠剤は、取りだしたときに室温との急な温度差で湿気を帯びるおそれがあるため、冷蔵庫内での保管は不適当である。

1. 医薬品を旅行先へ携行するために別の容器に移し替えると、その容器が湿っていたり、汚れていたり
   した場合、適切な品質が保持できなくなるおそれがあるため、他の容器に入れ替えない。
2. 小児用医薬品については、すぐに服用できるよう、小児の手の届くところに保管する。
3. 誤飲事故等を避けるため、医薬品は食品と区別して保管すべきである。
4. 点眼薬については、開封後速やかに使い切ることが望ましいため、他の人と共用してもよい。

1. 一般用医薬品についての緊急安全性情報が発出されたこともある。
2. 厚生労働省からの命令、指示、薬局開設者の自主決定等に基づいて作成される。
3. １ヶ月以内に情報伝達されるものである。
4. Ａ４サイズの青色地の印刷物で、ブルーレターとも呼ばれる。

第１欄
医薬品医療機器等法第６８条の１０第２項の規定により、登録販売者を含む医薬関係者は、医薬品の副作用等に
よるものと疑われる健康被害の発生を知った場合において、保健衛生上の危害の発生又は拡大を防止するため
必要があると認めるときは、その旨を（ ）に報告しなければならない。

第２欄

1. 保健所長
2. 都道府県知事
3. 消費者庁長官
4. 厚生労働大臣
5. 環境大臣

1. 医薬品の市販後においても、安全性に関する情報を収集することが製造販売業者に義務づけられている。
2. 要指導医薬品に関して、既存の医薬品と明らかに異なる有効成分が配合されたものについては、一定
   期間、承認後の使用成績等を製造販売業者等が集積し、厚生労働省へ提出する制度（再審査制度）が適用される。
3. 医療用医薬品で使用されていた有効成分を要指導医薬品で初めて配合したものについては、承認条件
   として承認後の一定期間、安全性に関する調査及び調査結果の報告が求められている。
4. 一般用医薬品は、承認後の調査を行う必要はない。