1. 「健康食品」という言葉は、健康増進や維持に有用な食品全般をさすものとして社会で広く使われている。
2. 健康食品は、法的にも、また安全性や効果を担保する科学的データの面でも医薬品とは異なるものである。
3. 栄養機能食品については、各種ビタミン等に対して「栄養機能の表示」ができない。
4. 特定保健用食品については、「特定の保健機能の表示」が許可されている。

1. 医薬品の有効成分以外の薬理作用のない添加物ではアレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となることはない。
2. 普段は医薬品にアレルギーを起こしたことがない人でも、病気等に対する抵抗力が低下している状態では、医薬品が原因物質になりやすい。
3. 医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるため、それらに対する
   アレルギーがある人では使用を避けなければならない場合もある。
4. アレルギーには遺伝的な要素もあり、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合に注意が必要である。

1. 溶解
2. 吸収
3. 分布
4. 代謝
5. 排泄

1. 一般用医薬品を使用することによってその症状が悪化したり、治療を妨げられることもある。
2. 過去に医療機関で治療を受けていた（ 今は治療をしていない）という場合には、どのような疾患に
   ついて、いつ頃かかっていたのかを踏まえ、情報提供がなされることが重要である。
3. 疾患の種類や程度によっては、一般用医薬品の有効性や安全性に影響を与える要因となることがある。
4. 登録販売者は、医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人に対し、その薬剤を処方した医師
   若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師に相談するよう説明する必要がある。

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付け
   による生体反応などが関与して生じると考えられている。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化にも、望ましいもの（効果）と不都合なもの（副作用）がある。
4. プラセボ効果は、主観的な変化だけで、客観的に測定可能な変化として現れることはない。

1. 生活者のセルフメディケーションに対し、医薬関係者として支援していくという姿勢で臨むことが基本である。
2. 専門家からの情報提供は、単に専門用語を分かりやすい平易な表現で説明するだけでなく、どう理解
   されたかなどの実情を把握しながら行うと効果的である。
3. 購入者が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用しよう
   とするよう働きかけていくことが重要である。
4. 一般用医薬品の場合、必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売
   時のコミュニケーションを考える必要がある。

1. アスピリン
2. ニコチン
3. キノホルム
4. カフェイン
5. アドレナリン

1. 通常、眠気や口渇等の比較的よく見られるものも副作用として扱われる。
2. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりではなく、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに
   明確な自覚症状として現れないこともある。
3. 医薬品の作用には未知の部分が多いが、十分に注意して適正に使用されれば副作用が生じることはない。
4. 一般用医薬品の服用により、その添付文書に記載されている以外の副作用を引き起こすことがある。

医薬品のうち、その効能及び効果において（ ａ ）作用が著しくないものであって、（ ｂ ）から提供された情報に
基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているもの（ 要指導医薬品を除く。）をいう。

1. その医薬品を使用する人が相互作用や飲み合わせで問題を生じるおそれがある他の医薬品や食品を摂取していないか。
2. 何のためにその医薬品を購入しようとしているか。
3. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか。
4. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか。