おおよその目安として、乳児とは（ ア ）、幼児とは（ イ ）、小児とは（ ウ ）をいう。

スモン訴訟とは、（ ア ）として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症（スモン）に
罹患したことに対する損害賠償訴訟である。スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う（ イ ）を
生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。スモン訴訟等を契機として、（ ウ ）が創設された。

1. 医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者から医薬品の使用状況にかかる情報をできる限り引き出し、
   可能な情報提供を行っていくためのコミュニケーション技術を身につけるべきである。
2. 一般用医薬品は、一般の生活者がその選択や使用を判断する主体であり、医薬品の販売等に従事する
   専門家は、生活者の自己選択に対し、静観するという姿勢で臨むことが基本となる。
3. 情報提供を受ける購入者が医薬品を使用する本人で、現に症状等がある場合には、その人の状態や様子全般
   から得られる情報は、状況把握につながる重要な手がかりとなる。
4. 購入者がすぐに医薬品を使用する状況にない場合には、購入者に対して、実際に使用する際に、販売時に
   なされた情報提供の内容を思い起こしながら、改めて添付文書等に目を通すよう促す必要はない。

1. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が低い。
2. 小児は、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすいため、中枢神経系に影響を
   与える医薬品で副作用を起こしやすい。
3. 乳児においては、基本的には医師の診療を受けることよりも、一般用医薬品による対処が優先されることが望ましい。
4. 小児は、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄に時間がかかり、作用が
   強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は不確実であり、それを目的として医薬品が使用されるべきではない。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化には、不都合なもの（副作用）はない。
4. プラセボ効果は主観的な変化であり、客観的に測定可能な変化として現れることはない。

1. 複数の医薬品を併用した場合、医薬品の作用が増強することがあるが、作用が減弱することはない。
2. カフェインを含む医薬品とコーヒーを一緒に服用しても、カフェインの過剰摂取となることはない。
3. かぜ薬、解熱鎮痛薬、アレルギー用薬では、成分や作用が重複することは少ないため、通常、これらの薬効群に
   属する医薬品の併用は避ける必要はない。
4. 相互作用を回避するには、通常、ある医薬品を使用している期間やその前後を通じて、その医薬品との
   相互作用を生じるおそれのある医薬品や食品の摂取を控えなければならない。

1. セルフメディケーションの主役は、一般の生活者である。
2. 登録販売者は、購入者等に対して常に科学的な根拠に基づいた正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを
   適切に支援していくことが期待されている。
3. 一般用医薬品で対処可能な症状の範囲は、医薬品を使用する人によって変わってくるものであり、乳幼児では、
   通常の成人の場合より、その範囲は広くなる。
4. ＷＨＯ（世界保健機関）によれば、セルフメディケーションとは、「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な
   身体の不調は自分で手当てする」こととされている。

1. 医薬品は、高い水準で均一な品質が保証されていなければならない。
2. 医薬品に配合されている成分（有効成分及び添加物成分）は、光（紫外線）によって品質の劣化（変質・変敗）を
   起こすことはない。
3. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされていれば、経時変化による品質の劣化は起こらない。
4. 医薬品の外箱等に記載されている「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限である。

1. 医療機関で治療を受けている疾患の種類や程度によっては、一般用医薬品の有効性や安全性に影響を与える要因となることがある。
2. 登録販売者は、一般用医薬品を購入しようとする者に、同時に使用できない薬剤が医療機関等から交付
   されている場合には、その交付されている薬剤の使用を中止するよう説明すべきである。
3. 一般用医薬品を一定期間若しくは一定回数使用して症状が悪化した場合であっても、医療機関を受診して
   医師の診断を受ける必要はない。
4. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分によっては、特定の症状が
   ある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある。

1. サリドマイドは、催眠鎮静成分として承認され、その鎮静作用を目的として、胃腸薬にも配合された。
2. サリドマイド訴訟とは、サリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、
   耳の障害等の先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
3. サリドマイドの光学異性体（S体）は、血管新生を妨げる作用がある。
4. サリドマイドによる薬害事件を契機として、市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国に
   おける副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。