1. 殺虫剤・殺鼠剤
2. 殺菌消毒剤（人体に直接使用するもの）
3. ワセリン
4. 一般用検査薬
5. 精製水

医薬品の使用により副作用を生じた場合であって、製品不良など、製薬企業に損害賠償責任がある場合の相談先
として、日本製薬団体連合会において開設された機関。

1. 日本大衆薬工業協会
2. くすりの適正使用協議会
3. 消費生活センター
4. 医薬品ＰＬセンター
5. 医薬品医療機器総合機構

解熱鎮痛成分としてアミノピリン、スルピリンが配合されたアンプル入りかぜ薬の使用による重篤な副作用で、複数
の死亡例が発生した。
アンプル剤は他の剤型に比べて吸収が（ ア）、血中濃度が（ イ）高値に達するため通常用量でも副作用を生じやすい
ことが確認されたため、１９６５年、厚生省（当時）により関係製薬企業に対し、アンプル入りかぜ薬製品の回収が
要請された。
また、一般用かぜ薬の使用によると疑われる（ ウ）の発生事例が、２００３年５月までに計２６例報告されたため、
厚生労働省は一般用かぜ薬全般につき使用上の注意の改訂を指示した。

1. 鼻みず、鼻づまり等の症状の緩和を目的として、鼻炎用内服薬、鎮咳去痰薬、かぜ薬等に配合されていた。
2. 米国において、女性が食欲抑制剤として使用した場合に、出血性脳卒中の発生リスクとの関連性が高いと
   の報告がなされ、米国食品医薬品庁（ＦＤＡ）より、米国内におけるＰＰＡ含有医薬品の自主的な販売中止が要請された。
3. 国内でも、ＰＰＡが配合された一般用医薬品による脳出血等の副作用症例が複数報告され、死亡を含む
   重篤な転帰に至った例もあった。
4. 厚生労働省から関係製薬企業等に対して、使用上の注意の改訂、情報提供の徹底等を行うとともに、代替成分
   として塩酸プソイドエフェドリン（ＰＳＥ）等への速やかな切替えにつき指示がなされた。

1. 毎年１０月１７日～２３日の１週間を「薬物乱用防止週間」として、国、自治体、関係団体等により、
   「ダメ。ゼッタイ。」普及運動が実施されている。
2. 毎年６月を「医薬品適正使用推進月間」として、国、自治体、関係団体等による広報活動やイベント等
   が実施されている。
3. 一般用医薬品の乱用をきっかけとして、違法な薬物の乱用につながることもあり、登録販売者においても
   医薬品の適正使用の推進活動に参加、協力することが期待される。
4. 薬物乱用は、乱用者自身の健康を害するだけでなく、社会的な弊害を生じるおそれもある。

「本剤の使用中は、天候にかかわらず、戸外活動を避けるとともに、日常の外出時も本剤の塗布部を衣服、サポーター等
で覆い、紫外線に当てないこと。なお、塗布後も当分の間、同様の注意をすること」と記載されている主な成分・薬効群。

1. ケトプロフェンが配合された外用鎮痛消炎薬
2. 殺菌消毒薬（液体絆創膏）
3. みずむし・たむし用薬
4. バシトラフィンが配合された化膿性疾患用薬
5. うおのめ・いぼ・たこ用薬

1. アミノ安息香酸エチル
2. アリルイソプロピルアセチル尿素
3. グリチルリチン酸二カリウム
4. センノシド
5. アセトアミノフェン

1. イブプロフェン
2. カフェイン
3. リン酸コデイン
4. 塩酸ロペラミド