1. 製造年月
2. 添付文書の必読及び保管に関する事項
3. 販売名及び薬効名（人体に直接使用しない検査薬では「販売名及び使用目的」）
4. 製品の特徴
5. 使用上の注意

副作用については、まず一般的な副作用について（ ａ ）に症状が記載され、そのあとに続けて（ ｂ ）発生する
重篤な副作用について（ ｃ ）に症状が記載されている。

1. 医薬品は、効能・効果、用法・用量、副作用等、その適正な使用のために必要な情報（適正使用情報）を
   伴って初めて医薬品としての機能を発揮する。
2. 登録販売者は、購入者等への情報提供及び相談対応を行う際に、添付文書や製品表示に記載されている内容を的確に理解する必要がある。
3. 一般用医薬品の添付文書や製品表示に記載されている適正使用情報は、登録販売者向けの専門的な
   表現で記載されている。
4. 登録販売者は、医薬品を購入し、又は使用する個々の生活者の状況に応じて、積極的な情報提供が
   必要と思われる事項に焦点を絞り、効果的かつ効率的な説明を行うことが重要である。

1. 次没食子ビスマス
2. グリチルリチン酸二カリウム
3. スクラルファート
4. アルジオキサ
5. リン酸ジヒドロコデイン

1. 一般用検査薬は、その検査結果のみで確定診断ができる。
2. 妊娠検査薬では、専門家による購入者等への情報提供の参考として、添付文書に検出感度も併せて記載されている。
3. 一般用検査薬では、検査結果が陰性であっても何らかの症状がある場合は、再検査するか又は医師に
   相談する旨等が添付文書に記載されている。
4. 人体に直接使用しない一般用検査薬の添付文書には、「キットの内容及び成分・分量」の他、添加物と
   して配合されている成分名も記載しなければならない。

1. 医薬品副作用被害救済制度とは、医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による
   被害者の迅速な救済を図るための制度である。
2. 生物由来製品感染等被害救済制度とは、生物由来製品を適正に使用したにもかかわらず、それを
   介して生じた感染等による健康被害の迅速な救済を図ることを目的とした制度である。
3. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構においては、公益財団法人友愛福祉財団からの委託を受けて、
   裁判上の和解が成立したスモン患者に対して健康管理手当等の支払業務を行っている。
4. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構においては、関係製薬企業又は厚生労働省からの委託を
   受けて、血液製剤によるＨＩＶ感染者・発症者に対する健康管理費用の支給等を行っている。

1. 錠剤を冷蔵庫内で保管する行為は、取り出したときに室温との急な温度差で湿気を帯びるおそれが
   あるため不適当である。
2. 眼科用薬は、家族間等で共用し、できる限り早期に使い切ることが望ましい。
3. シロップ剤は変質しやすいため、開封後は冷蔵庫内に保管されるのが望ましいとされているが、凍結
   すると変質したり、効力が減弱する場合がある。
4. 小児は好奇心が強く、すぐに手を出して口の中に入れることがあるので、小児が容易に手に取れる
   場所では、医薬品と認識できない容器に移し替えて保管する。