連用すると副作用等が現れやすくなる成分、効果が（ ａ ）して医薬品に頼りがちになりやすい成分、又は比較的作用
の（ ｂ ）成分が配合される場合に記載される。症状が改善したか否かによらず、漫然と使用し続けることは避ける必要が
ある。例えば、一般用医薬品で（ ｃ ）を含有する胃腸薬は長期連用により、アルミニウム脳症を生じるおそれがある。

医薬品または医療機器について重要かつ緊急な情報伝達が必要な場合（予期せぬ重大な副作用等）に、（ ａ ）からの
指示に基づいて、製造販売元の製薬企業等からその医薬品または医療機器を取り扱う医薬関係者に対して、４週間以内に
原則として直接配布されるＡ４サイズの（ ｂ ）地の印刷物で、（ ｃ ）とも呼ばれる。

1. 医薬品・医療機器等安全性情報報告制度は、約３，０００の薬局をモニター施設に指定して、厚生省（当時）が
   直接副作用報告を受ける「医薬品副作用モニター制度」としてスタートした。
2. 登録販売者は、医薬品・医療機器等安全性情報報告制度に基づく報告を行う医薬関係者として位置づけられている。
3. 医薬品・医療機器等安全性情報報告制度は、医薬品の安全対策のより着実な実施を図ることを目的
   としており、ＷＨＯ加盟国の一員としてわが国が対応した安全対策に係る制度のひとつである。
4. 現在、わが国では、医薬品の安全対策として、医薬品の市販後に副作用等を収集する制度はあるが、
   それを評価する体制は整っていない。

1. 医薬品との因果関係が必ずしも明確でない場合であっても報告の対象となり得る。
2. 安全対策上必要があると認められるときは、医薬品の過量使用や誤用等によるものと思われる
   健康被害についても報告する必要がある。
3. 報告書は、副作用の事例を知った日から１年以内に厚生労働大臣に送付しなければならない。
4. 報告書の送付は、必ず郵送又はＦＡＸによることとなっている。

1. 医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による被害者の迅速な救済を図るため、製薬企業
   の社会的責任に基づく公的制度として運営が開始された。
2. 健康被害を受けた本人または家族の給付請求により、薬事・食品衛生審議会の諮問・答申を経て、厚生労働大臣
   が判定した結果に基づいて、各種給付が行われる。
3. 健康被害を受けた本人又は家族が給付請求する窓口は、厚生労働省である。
4. 給付費には、製薬企業から年度ごとに納付される拠出金が充てられている。

1. 遺族年金
2. 障害児養育年金
3. 医療費
4. 葬祭料
5. 遺族一時金

1. 間質性肺炎の初期症状は、かぜの諸症状と区別が難しいため、症状が悪化した場合は注意が必要である。
2. 一般用医薬品のかぜ薬の服用によると疑われる間質性肺炎の発生事例は、全国で１０例未満である。
3. 慢性肝炎患者が小柴胡湯を使用して間質性肺炎が発症し、死亡を含む重篤な転帰に至った例もある。
4. 小柴胡湯とインターフェロン製剤の併用例による間質性肺炎が報告されたが、重篤な例はなかったことから、使用
   上の注意の改訂はなされなかった。

（ ）は、鼻みず、鼻づまり等の症状の緩和を目的として、鼻炎用内服薬、鎮咳去痰薬、かぜ薬等に配合されていた。
しかし、2003年８月までに、（ ）が配合された一般用医薬品による脳出血等の副作用症例が複数報告され、それらの
多くが用法・用量の範囲を超えた使用又は禁忌とされている高血圧症患者の使用によるものであった。そのため、
厚生労働省より関係製薬企業等に対して、使用上の注意の改訂、情報提供の徹底等を行うとともに、代替成分として
塩酸プソイドエフェドリン等への速やかな切替えにつき指示がなされた。

1. アセトアミノフェン
2. トラネキサム酸
3. 塩酸ピレンゼピン
4. 塩酸フェニルプロパノールアミン
5. 塩化リゾチーム

1. 登録販売者は、一般用医薬品の販売等に従事する専門家として、適切なセルフメディケーションの
   普及定着、医薬品の適正使用推進のため、各種の啓発活動に積極的に参加、協力することが期待される。
2. 医薬品の持つ特質及びその使用・取扱い等について正しい知識を広く生活者に浸透させることにより、
   保健衛生の維持向上に貢献することを目的とし、毎年「薬と健康の週間」が行われている。
3. 薬物乱用防止を一層推進するため、毎年、国、自治体等により「ノー。ドラッグ。」普及運動が実施されている。
4. 薬物乱用や薬物依存は、違法薬物（覚せい剤、大麻等）によって起こり、一般用医薬品によって生じることはない。

1. 個人輸入により入手された医薬品
2. 殺菌消毒剤（人体に直接使用するもの）
3. 一般用検査薬
4. 外用消炎鎮痛薬