1. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであり、高い水準で均一な品質が保証されているので、市販後に承認基準が見直されることはない。
2. 検査薬は、人体に対して使用されない医薬品であるため、検査結果について正しい解釈や判断がなされなくても、人の健康に影響を与えることはない。
3. 医薬品は、期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らず、好ましくない反応（副作用）を生じる場合もある。
4. 一般用医薬品は、一般の生活者が自ら選択し、使用するものである。

1. 生薬成分等については、医薬品的な効能効果が標榜又は暗示されていなければ、食品（ハーブ等）と
   して流通可能なものもあり、そうした食品を合わせて摂取すると、生薬成分が配合された医薬品の効き目や副作用を増強させることがある。
2. 機能性表示食品は、疾病に罹患していない者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する旨を表示するものである。
3. 特定保健用食品は、「特定の保健機能の表示」を行うことができる。
4. 医薬品を扱う者は、いわゆる健康食品は医薬品と異なるものであることを認識し、消費者に指導・説明を行わなくてはならない。

1. 医薬品の使用上の注意において、小児という場合は、おおよその目安として１５歳以下の年齢区分が用いられている。
2. 一般的に、５歳未満の幼児に使用される錠剤やカプセル剤では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
3. 乳児向けの用法用量が設定されている一般用医薬品であっても、乳児は医薬品の影響を受けやすい
   ため、一般用医薬品による対処よりも、基本的には医師の診療を受けることが優先される。
4. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。

1. 胎児毒性が生じるのは、多量投与の場合のみである。
2. 単回投与であっても、治療量を超えた量を投与した場合、毒性が発現するおそれがある。
3. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との積で表現される用量－反応関係に基づいて評価される。
4. 少量の投与であれば、長期投与されても慢性的な毒性は発現しない。

1. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待や、条件付けによる
   生体反応、時間経過による自然発生的な変化等が関与して生じると考えられている。
2. 医薬品を使用したときに、もたらされる反応や変化は、薬理作用によるもののほか、プラセボ効果によるものも含まれる。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、望ましい効果のみである。
4. プラセボ効果は、客観的に測定可能な変化として確実に現れる。

1. 一般用医薬品の使用にあたっては、疾病に伴う症状の改善を優先し、副作用の兆候が現れても使用を継続することとされている。
2. 医薬品の添加物は、アレルゲン（アレルギーを引き起こす原因物質）となることはない。
3. 医薬品の中には、牛乳を原材料として作られているものがあるため、それに対するアレルギーがある人は、使用を避けなければならない場合がある。

1. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、特に、肝臓や腎臓の機能が低下していると医薬品
   の作用が強く現れやすく、若年時と比べて副作用を生じるリスクが高くなる。
2. 医薬品の飲み忘れを起こしやすい傾向があり、家族の理解や協力も含めた配慮が重要となることがある。
3. 持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の治療の妨げとなる場合がある。
4. 医薬品の副作用で口渇を生じることがあり、誤嚥を誘発しやすくなるので注意が必要である。

1. アレルギーは、強い薬理作用を持つ医薬品成分によって、特に起こりやすい傾向がある。
2. 病気等に対する抵抗力が低下している状態などの場合には、普段は医薬品にアレルギーを
   起こしたことのない人でも、医薬品がアレルゲンになることがあり、思わぬアレルギーを生じることがある。
3. アレルギーには体質的・遺伝的な要素もあり、アレルギーを起こしやすい体質の人や、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。
4. アレルギー症状とは、免疫機構が過敏に反応することにより、体の各部位に生じる炎症をいう。

サリドマイドは妊娠している女性が摂取した場合、（ ａ ）を通過して胎児に移行する。
サリドマイド訴訟は、（ ｂ ）等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生
児に、四肢欠損、耳の障害等の先天異常（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、世界保健機関（ＷＨＯ）加盟国を
中心に（ ｃ ）の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。

1. スモン訴訟とは、キノホルム製剤を使用した人が、慢性脊髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟のことである。
2. スモン訴訟は、医薬品副作用被害救済制度創設にあたっての契機の一つとなった。
3. スモン患者に対しては、施術費及び医療費の自己負担分の公費負担や、重症患者に対する介護事業等が講じられている。
4. スモンの症状は、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。