1. 医薬品は、効能・効果、用法・用量、起こり得る副作用等、その適正な使用のために
   必要な情報（適正使用情報）を伴って初めて医薬品としての機能を発揮する。
2. 医薬品の適正使用の重要性等に関しては、違法な薬物の乱用につながるおそれがあるため、小中学生には啓発すべきではない。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、医薬品を購入し、又は使用する個々の生活者の状況に
   応じて、添付文書や製品表示に記載されている内容を的確に理解した上で、積極的な情報提供が必要と思われる
   事項に焦点を絞り、効果的かつ効率的に説明することが重要である。
4. 一般用医薬品は、その添付文書又はその容器若しくは被包に対して、「用法、用量その他使用及び
   取扱い上の必要な注意」等の記載義務はない。

1. 添付文書の内容は、医薬品の有効性・安全性等に係る新たな知見、使用に係る情報に基づき、２年に１回定期的に改訂される。
2. 一般用医薬品を使用した人が医療機関を受診する際に、その添付文書を持参し、相談することは、
   診察の際に医師が先入観をもつおそれがあるため、行わないほうがよい。
3. 販売名に薬効名が含まれている場合には、薬効名の記載は省略されることがある。
4. 添付文書の販売名の上部に、「使用にあたって、この説明文書を必ず読むこと。また、必要
   なときに読めるよう大切に保存すること。」等の文言が記載されている。

1. １回服用量中0.01mLのアルコールを含有する内服液剤（滋養強壮を目的とするもの）は、アルコールを含有する旨及びその分量が記載されている。
2. 「保管及び取扱い上の注意」の項のうち、医薬品の保管に関する事項は、添付文書を見なくても確認できるよう、医薬品の容器や包装にも記載されている。
3. 配置販売される医薬品の使用期限は、「消費期限」として記載される。
4. 医薬品の外箱には、資源の有効な利用の促進に関する法律（平成３年法律第48号）に基づく、容器
   包装の識別表示（識別マーク）を記載してはならない。

1. 人体に直接使用しない検査薬では、キットの内容及び成分・分量のほか、添加物として配合されている成分も記載しなければならない。
2. 人体に直接使用しない検査薬では、「販売名及び使用目的」が記載されている。
3. 妊娠検査薬では、使用者がその検査結果のみで確定診断するおそれがあるため、検出感度は記載されていない。
4. 検査結果が陰性であっても何らかの症状がある場合は、再検査するか又は医師に相談する旨等が記載されている。

1. 効能又は効果は、「適応症」として記載されている場合もある。
2. 添加物として配合されている成分については、製薬企業界の自主申し合わせに基づいて、添付文書及び外箱への記載がなされている。
3. 病気の予防・症状の改善につながる事項（いわゆる「養生訓」）は、添付文書の必須記載事項ではない。
4. 購入者等からの相談に応じるための窓口担当部門の名称、電話番号、受付時間等が記載されている。

副作用については、まず一般的な副作用について（ ａ ）に症状が記載され、そのあとに続けて、（ ｂ ）発生
する重篤な副作用について（ ｃ ）に症状が記載されている。

1. 厚生労働省からの命令、指示、製造販売業者の自主決定等に基づいて作成される。
2. 総合機構の医薬品医療機器情報配信サービスによる配信の他に、製造販売業者からも
   医療機関や薬局等へ情報伝達される場合もある。
3. 緊急安全性情報は、Ａ４サイズの青色地の印刷物で、ブルーレターとも呼ばれる。
4. 医療用医薬品や医家向け医療機器についての情報伝達である場合が多く、一般用医薬品に
   関係した緊急安全性情報が発出されたことはない。

1. 製造販売業者や医療機関から報告された、医薬品による副作用が疑われる症例情報
2. 一般用医薬品・要指導医薬品の添付文書情報
3. 医薬品の製品回収に関する情報
4. 医薬品の承認情報

1. ケイ酸アルミニウム
2. サリチル酸ナトリウム
3. ピロキシカム
4. テオフィリン
5. メキタジン

1. エストラジオール
2. エチニルエストラジオール
3. ヒマシ油類
4. ロペラミド塩酸塩
5. オキセサゼイン