1. 医薬品の使用上の注意において、「小児」という場合には、おおよその目安として「１５歳未満」という年齢区分が用いられている。
2. 医薬品によっては、形状等が小児向けに作られていないため、小児に対して使用しないことなどの注意を促している場合がある。
3. 小児は、大人と比べて医薬品の成分の代謝・排泄に時間がかかり、作用が強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。
4. ５歳未満の幼児に使用される錠剤やカプセル剤などの医薬品では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
5. 小児は、大人と比べて血液脳関門が発達しているため、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすい。

1. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として６５歳以上を「高齢者」としている。
2. 高齢者であっても基礎体力や生理機能の衰えの度合いは個人差が大きく、年齢のみから一概にどの程度副作用を生じるリスクが増大しているかを判断することは難しい。
3. 一般用医薬品については、基本的には、定められた用量の範囲内で使用されることが望ましく、それ
   以下に量を減らしても十分な効果が得られなくなるだけで、必ずしも副作用を生じるリスクの軽減にはつながらない。
4. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。

1. 妊娠の有無やその可能性については、購入者側にとって他人に知られたくない場合もあることから、
   一般用医薬品の販売において専門家が情報提供や相談対応を行う際には、十分に配慮する必要がある。
2. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られている。
3. ビタミンＢ２含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まる。
4. 一般用医薬品において、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難であるため、妊婦の
   使用については、添付文書において「相談すること」としているものが多い。

医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に（ ａ ）によらない作用を生じることをプラセボ効果（（ ｂ ）効果）という。
プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付けによる生体反応、時間経過による（ ｃ ）な変化等が関与して
生じると考えられている。

1. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされなければ、医薬品の効き目が低下したり、人体に好ましくない作用をもたらす物質を生じることがある。
2. 医薬品の外箱等に記載されている「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限である。
3. 一般用医薬品は、購入された後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入される
   ことも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売がなされることが重要である。
4. その品質が承認等された基準に適合しない医薬品、その全部又は一部が変質・変敗した物質から成っている医薬品の販売は禁止されている。

1. 一般の生活者においては、医薬品の添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や
   副作用等について誤解を生じることもあるため、専門用語を分かりやすい表現で伝えるなどの適切な情報提供を行う必要がある。
2. 情報提供は、説明した内容が購入者等にどう理解され、行動に反映されているか、などの実情を把握しながら行うことにより、その実効性が高まる。
3. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合には、コミュニケーションを図る必要はない。
4. 必ずしも情報提供を受けた購入者当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。

1. 健康状態の自己検査
2. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
3. 重度な疾病に伴う症状の改善
4. 健康の維持・増進

ＨＩＶ訴訟は、（ ａ ）患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料（ ｂ ）から製造された（ ｃ ）製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに
対する損害賠償訴訟である。

1. アスピリン
2. キノホルム製剤
3. 小柴胡湯
4. サリドマイド製剤
5. ニコチン製剤

1. ＣＪＤの症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
2. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
3. ＣＪＤは、細菌の一種であるプリオンが原因とされている。
4. ＣＪＤ訴訟の和解後、２００２年に行われた薬事法改正により、生物由来製品の安全対策強化がなされた。